9月の次期iPhoneの"中身"はアップルの試金石になる —— AI対応の｢出遅れ｣巻き返せるか？

アップルはこれからも変わらずスマートフォンの王者でい続けられるのだろうか？

8月1日（現地時間）のアップルの決算発表では、直近第3四半期のiPhone出荷台数は全世界で4102万6000台、前年同期比で出荷台数2%増、収益3%増と、｢iPhone好調｣を印象づけた。しかし、アップルに不安要素が一切ない、と思っている業界関係者は少ないのではないか。

中国のデバイスメーカーHUAWEI Technologies（以下ファーウェイ）は、7月27日に行った｢2017年上半期業績発表会｣で、スマホ業界の今後の道筋を確かにする、ある発表を行なった。同社のコンシューマービジネス事業本部 CEOのリチャード・ユー氏が、AIに対応したSoC（System On a Chip、1チップでコンピュータを実現する統合半導体のこと）を開発しており、それを今年後半にリリースするスマートフォンに搭載すると明言したのだ。

2017年上半期業績発表会でコンシューマービジネス事業本部CEOのリチャード・ユー氏は

｢現在我々はAIに対応したSoC（スマホ用の半導体チップ）を開発しており、（9月にドイツで開催される年次家電展示会の）"IFA"で発表する製品でそれをお見せすることができるだろう｣

と発言。AI対応半導体の開発を認めた。ユー氏は新しいSoCの具体的な仕様については明らかにしなかったが、AI分野にある程度の知識があれば、技術的な方向性が簡単に想像できるコメントをしている。

｢我々のAI機能は、業界標準のフレームワーク、例えばCaffe、TensorFlowなどに対応することができる｣（ユー氏）

彼が言及するTensorFlow（グーグルが開発）やCaffeは、業界標準の深層学習向けフレームワーク（開発キット）だ。こうした技術を使ったプログラムを高速、あるいは低消費電力で実行できるようになることは、AIを使うアプリの可能性を大きく広げる。

実は、スマートフォン向け半導体へのAI向け処理支援機能搭載を始めているのは、ファーウェイだけではない。スマートフォン向けSoCの王者であるクアルコム（Qualcomm）も、今年の前半に投入した同社の最新SoC｢Snapdragon 835｣に、AI向けの処理支援機能の搭載を始めている。両社が目指す方向性は同じだ。

AI向けの処理支援機能とは、具体的にはマシンラーニング（機械学習）やディープラーニング（深層学習）をより高速に処理するための支援機能（アクセラレーターと呼ぶ）のことを指す。こうした半導体業界における｢スマートフォン向けのSoCへのAI支援機能の搭載｣は、まさに現在のトレンドと言えるものだ。

現代のAIの進展を支えているディープラーニングは、"学習"（データを読み込ませてAIを育てること）と"推論"（育てたAIを利用して画像認識や音声認識などを行うこと）の2つの演算パートにわかれている。"学習"には多大な計算力が必要なので、一般的に端末側で使うのは、学習済みAIを写真の判別などに使う"推論"だ。

ファーウェイのユー氏は公開した資料の中で、同社独自のスマホ向けSoC｢Kirinシリーズ｣に搭載するAI支援機能の概略について｢音声、イメージ、ビデオのスマート認識｣と表現している（写真にある｢AI｣と書かれた部分の左上）。おそらくは、何らかの深層学習（ディープラーニング）の"推論"処理に関するアクセラレーターが実装されていると考えられる。

推論アクセラレータを搭載すると何が変わるのか？ これは、アプリ開発において、バッテリー消費や操作レスポンスの観点から、（これまでは）実用にならなかったような用途でAI活用が広がる可能性がある。

｢魔法｣はどこへ？ AI対応で他社に遅れたアップル、という現実

こうした状況の中で対応が注目されるのは、9月にも次世代iPhoneを発表するとみられているアップルのリアクションだ。

言うまでもなく、アップルはスマートフォン市場を牽引してきたリーディングカンパニーだ。現在のスマートフォン市場のベースになっているのが、同社が2007年にリリースした初代iPhoneであることは疑いの余地はない。その後もタブレット市場をiPadによってつくるなど、スマートデバイス市場にイノベーションを提案し続けることで市場を牽引してきた。

しかし、ここ数年はその風向きが変わりつつある。冷静に観察すれば、アップルは近年、イノベーションにおいて他社に遅れを取り始めている。マイクロソフトやグーグルが数年前から取り組んでいるVR/ARへの対応、アマゾンが大きく先行するスマートスピーカーへの対応を、ようやく今年6月に行われた世界開発者会議｢WWDC2017｣で発表できたくらいだ。

｢イノベーションで他社に遅れを取っている｣というイメージが定着することは、アップルにとって非常に危険だ。1990年代前半の頃のような、｢停滞した企業｣というイメージへと逆戻りする可能性があるからだ。

AIに関しても同様で、今のところアップルはAI活用に対して明快な戦略を打ち出せていない。もちろん、Siriのような音声認識のバックボーンなどにAIを利用してはいるし、写真の分類にも｢iOSデバイス上のローカル処理｣としてAIを活用してもいる。しかし、アップルにとってのコアビジネスであるiPhoneで、人々が驚きを隠せないほどの｢魔法のような｣機能提案は、近年極めて少ない。

アップルは自社設計のSoC｢Apple Aシリーズ｣をiPhoneやiPadに採用しており、今や半導体メーカーと言ってもいい規模になりつつある（半導体の自社工場こそ持たないが）。例年なら9月と予想される｢次世代iPhone｣。これに合わせて登場するだろう、次世代の自社製SoCのAシリーズ（おそらくはiPhone7が採用する｢Apple A10｣の後継である｢A11｣にあたるSoC）にAI向けの拡張を行うのかどうかは、アップルの今後を占う分水嶺になるかもしれない。

｢2025年には一般消費者の90%がAIを活用する｣世界のリアリティ

スマホにおけるAI活用は今後どうなっていくのか？ 冒頭のファーウェイのユー氏は、｢2025年には90%の一般消費者が何らかのAIを活用したサービスを利用するようになる｣と予想している。一般消費者が、生活に欠かせない"ファーストデバイス"として利用しているのは、スマートフォンだ。だからそのスマートフォンのAI化が進めば、90%というAIの浸透度は、むしろもっと早く達成できるかもしれない。

今後数年は、スマートフォンの機能拡張の重要な要素として｢AI｣が入っていくのは間違いないところだ。アプリのみならず半導体レベルの積極的なサポートによって、今後スマートフォンの音声認識機能、画像認識機能などは飛躍的に高まっていくことになる。その流れにiPhoneもただ追従していくのか、それとも新たに｢驚き｣を感じさせる機能提案をできるのか。今秋のアップルの動きは注視しておく必要がある。

笠原 一輝：フリーランスのテクニカルライター。CPU、GPU、SoCなどのコンピューティング系の半導体を取材して世界各地を回っている。PCやスマートフォン、ADAS/自動運転などの半導体を利用したアプリケーションもプラットフォームの観点から見る。