Jリーグ2017シーズンがいよいよ開幕、「国際競争力のあるリーグ」へ

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Junko Kimura/Getty Images

10クラブでの発足から57チームにまで拡大したJリーグ。節目となる25年目の2017シーズンが2月25日、ついに開幕を迎える。

ワールドカップとは無縁だった“サッカー小国”から、いまやアジアのサッカー大国に成長した日本。だが、世界のサッカー界も常に進化を続けている。AFCチャンピオンズリーグでは選手を“爆買い”する中国や韓国のクラブの後塵を拝した。欧州との差は縮まるどころか、逆に引き離されているのが現状かもしれない。

そんな中、今年はJリーグにとって歓迎できるいくつかの要素がある。

1)パフォーム・グループが放映権を獲得

1つは英国のパフォーム・グループが過去最高額(10年間、約2100億円)で放映権を獲得し、DAZNというインターネット配信サービスを開始すること。この「軍資金」が、各クラブの強化につながることはもちろんだが、今までテレビで観るものだったサッカー中継が、スマートフォンでどこからでもアクセスできるようになる。これがファンの拡大にどのような効果をもたらすか、注目したい。

2)財務基準の緩和等、クラブ運営に関する方針の転換

来季から1シーズン制が復活、選手の疲弊を緩和するような試合日程が組まれる。また、議論が続く秋春制への布石ともいえる、2月の仙台(豪雪地)の試合開催も予定される。

クラブのライセンス制度に関する財務基準も緩和された。これまではどのクラブにも(まるで行政が運営しているような)厳しい財務基準があったわけだが、今後は「ハイリスクで勝負に出るベンチャー企業」のような投資マインドのクラブ経営にも道が開けることになる。

さらに、保有選手については、条件のない外国籍枠の登録を5つ(選手)に拡大、日本人選手を「保護」するのではなく、「競争」させることで育てる方針に変わった。

3)スペインからの人材登用

2017年シーズンの優勝クラブは賞金と合わせて3年間に渡って総額18億5000万円を受け取ることができるようになる(年度ごとの成績に応じ、最長3年間に渡って「理念強化配分金」が支給されることになった)。優勝を目指して、各クラブはすでに手を打っている。選手補強合戦は激化し、指導者の獲得についてもこれまでにない“新たな風”が日本のサッカー界に吹き込んでいる。たとえば、J2の徳島ヴォルテス東京ヴェルディがスペイン人指揮官を招聘した。

スペインの“黄金時代”は2008年の欧州選手権優勝に始まった。その後、2010年のW杯優勝、2012年の欧州選手権優勝と栄光の時代は続き、今に至る。スペインの“黄金時代”が始まった頃から、日本は自らが手本とするサッカーのスタイルを従来のフランス式からスペイン式に切り替えてきた。

日本が目指すべき手本と謳われるスペインサッカーからJリーグへの人材登用が本格的に始まったわけである。もちろん、代表チーム等、一部で交流はあったものの、選手や指導者、スタッフの獲得については、日本のクラブにはなかなか手が届かなかった。世界第一級の人材供給元であるブラジルサッカー市場の相場の高騰や、Jリーグ加盟クラブの資金増も勘案すると、今後はスペイン人監督の登場も予想できる。

真に国際的な競争力のあるリーグへの脱皮を目指し、大きく舵を切った今年のJリーグに注目したい。


不定期連載:OFF the FOOTBALL(オフ・ザ・フットボール)

フットボールという範疇に収まる競技(「サッカー」「ラグビー」「アメフット」等)を様々な視点でざっくばらんに論じるコラム。フットボールにおいては、1選手が1試合にボールを保持できる時間は非常に限られている。つまり、大半の選手はプレイ時間のほとんどをボールがない状態で「プレイ」する。このことを「オフ・ザ・ボール」という。ボールを持って活躍する華やかな瞬間と比べると、甚だ地味な時間(=「オフ・ザ・ボール」)だが、実はこの時間をどれだけ充実させるかが、フットボールにおいては勝敗の行方を左右する。

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