脱炭素とはなにか.jpg?w=75)
丸紅の國分文也社長は2月15日、変化の激しい時代環境を踏まえ、｢ここで大きなイノベーションが起きない限り、サバイブできないという局面に来ている｣との強い危機感を示し、4月から社内外との業種をまたいだ人材交流制度と、丸紅グループ内の選抜人材を集めたアカデミア（学園）形式のイノベーション創出の場の開設を検討していることを、明らかにした。
｢働き方を考えるカンファレンス2018『働くを定義∞する』｣（一般社団法人at Will Work主催）に登壇し、大阪大学大学院経済学研究科准教授の安田洋祐氏との対談で、話した。
働き方を考えるカンファレンス2018では、働き方改革の風潮が高まる中、改めて｢働く｣の定義について登壇者がディスカッションした。
國分社長は｢社内でも盛んに言っているが、スパークするような、まったく違う個、知性を入れないとイノベーションは起きない｣と強調。そうしたイノベーションを起こしていく上で｢一番必要なのは多様性。国籍、性別、年齢、全く関係なく、違う考え方、違う発想、違う文化をいかに取り込めるかが、一つのキーだと思っている。その多様性を入れるために、これからいろんな仕組みをこれから作っていく｣とした。
具体的な動きとして｢今年（2018年）の4月からいろいろ制度を変えようと思っているが、その一つが、社内の人材交流の制度化。（社内の）いろんな業種をまたいで1年か2年、人の交流をやる。社外（企業への）の留学制度もこれまでなかったが、制度化する｣との構想を明らかにした。
専門領域を決めて、その中でキャリアパスを歩ませることが通例の、商社の人材育成策としては異例の取り組みとなりそうだ
｢イノベーションがなければサバイブできない｣と語る、丸紅の國分文也社長。
さらに、社内からのイノベーション創出を目的とした、アカデミア形式の｢場｣づくりも検討しているという。海外からトップを迎え、丸紅本体の社員はじめ、グループ内から数十人程度を選抜。1年間のプログラムで、社外との交流を通じて、発想や変革を生み出す仕組みとして機能させていくという。
｢研修では決してない｣（國分社長）と強調し、新たなビジネスにつながるイノベーションを目指す姿勢だ。
安田氏の｢今までにない組み合わせ、コンビネーションがイノベーションのコアだと言われている。領域を超えた人事異動や、外部から人を入れて多様性を強引に入れるなどの、新たな取り組みを進めているか｣との質問に答えた。
丸紅は2016年から、ビジネスアイデアの社内公募を実施しているが、イノベーション創出の場づくりは、その進化版となりそうだ。
高まる商社ミレニアルの離職率
また、対談の中で｢最近30歳ぐらいの 離職率が商社全体で非常に上がっている｣との傾向を明らかにした。
ただし、｢マーケットバリューのある人｣が前提とした上で、｢戻ってきている人も、ものすごく多い。幹部社員にも役員にも、（社外に出てから）戻ってきた人がいる。ある意味、そういう循環作用は生まれつつあり、そういう社会、文化ができつつあると感じている｣として、人材の流動性が高まっているとの実感も示した。
そうした中で｢若手に一番提供したいのはオポチュニティー（機会）｣と話し、｢これからの時代をつくっていくのは若い世代。若い世代にどうチャレンジさせるか、モチベートさせるかが、問題だ｣と、若手の育成に力を入れる姿勢を見せた。
at Will Work主催の｢働き方を考えるカンファレンス｣は今年で2回目。｢働き方の選択肢がある社会｣を目指し、企業、個人、団体の事例共有の場として、約800人が参加。テクノロジーやマネージメントなど8つのキーワードで、働き方のこれからについて議論を交わした。
（文・写真、滝川麻衣子）
