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新生活のスタートを前に、引越しを考えている人もいるだろう。
いつかは自分の家を持ちたい……。そんな希望を持っている人も多いだろう。だが、いざ家を買うとなると、思ってもみなかった現実に直面することになる。
自分の家を持つのは、楽しく、やりがいのあることだ。一方で、金銭面での労力だけでなく、精神的な負担もかかってくる。だからこそ、家を買うときには正しい決断を下し、その鍵を手に入れるために何が待っているのか、あらかじめ知っておく必要がある。
誰も教えてくれない、不動産購入に関する8つの真実とは?
ローンは組めるだけ組む必要はない
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住宅ローンを組むときは注意しよう。見積もり上は問題がなさそうでも、どんな生活を送っているかによって、住宅にかけられる費用は変わってくる。ローン会社の考えではなく、自分が払えると思う金額に設定しよう。想定外の支出や収入が変わる可能性に備えて、余裕を持っておくといい。そうでなければ、すぐに住宅ローン貧乏に陥ってしまうだろう。
アメリカのオンラインの住宅用不動産情報サイトTruliaは、毎月の支払いは月給の30%以内に収めることを勧めている。ローン会社によっては、ローンの支払いだけでなく、保険、税金といった住宅関係のコスト全て合わせて28%以内に収めることを勧めている。
家具にかかる費用は予想を上回るだろう
realtor.com
もちろん、新しい家には新しい家具が必要だ。だが、その家の構造や広さ、スタイルによって、持ち込める家具の種類やサイズは変わってくる。
新しい家に持って行ける家具とそうでない家具を良く見極め、持って行けない家具は売ってしまおう。全ての家具をゼロから揃える場合、住宅価格の最大25%ほどかかると言われている。引越しをするときに最も良いのは、初めから大盤振る舞いせず、少しずつアップグレードしていくことを考えることだ。
住宅関連の月々の支払いはローンだけではない
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オンラインのローン支払い計算を信じ過ぎてはいけない。Business Insiderが以前報じたように、こうした計算サイトはあなたが提供した情報のみを使って、基本的な支払額とその利子だけを算出する。
住宅関連の毎月の支払いをより正確に把握するには、保険や税金、光熱費、管理費・修繕積立金、売買手数料なども考慮に入れなければならない。
子どもがいなくても、学区は重要だ
Facebook/Laurel School
良い学校は、子どものいる親や子どもを持ちたいと考えている親にとって重要だ。だが、子どもがいないと、学区の影響をあまり深く考えないかもしれない。だが、長い目で見れば、買い替えをするとき、良い学校が近くにあるかどうかは重要な要素になり得る。価格はもちろん、売りたいと思ったときに買い手も早く現れるだろう。
住宅の購入手続き中は、クレジットカードを新たに作ったり、使っていないカードを解約しない
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新しい家に引越すにあたって、リビングに革製のソファを置いたり、冷蔵庫をアップグレードするというアイデアは魅力的だ。だが、誘惑に負けてはいけない。こうしたぜいたく品を買うためにクレジットカードを新たに作るのは、住宅の購入手続きが完了するまで待とう。新しいカードを作ったり、それを使うことで、収入とそれに対する負債の比率が変わり、住宅ローンに影響を及ぼしかねない。
一方で、普段使わないクレジットカードを解約するのも、クレジットスコアを下げてしまう可能性がある。
一番有利な金利を探そう
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一番有利な金利を探すのは、当たり前だと思うかもしれない。だが、アメリカのオンライン不動産情報サイトZillowによると、アメリカでは半数以上の住宅購入者が1社しか検討していないことが分かった。多くの住宅購入者がするように、不動産業者や知人が勧めるローン会社を使うのではなく、時間を作って何社か比較してみよう。異なる銀行を複数回って、その銀行がどのようなローンを提供してくるか見てみよう。0.5%の違いでも、一生で見れば何十万円もの違いが出てくる。
金利は日々変動することにも注意しよう。
近隣の建設計画や開発計画を確認しよう
Thomson Reuters
自分の新しい家のことだけでなく、その周辺で何が起きているかに注目しよう。近隣の建設計画がどうなっているか、チェックしよう。公園を作る計画があれば、子どもがいる家庭にとってはプラスになるかもしれないし、子どもが苦手な人にとってはマイナスになるかもしれない。同様に、近くで鉄道の線路が建設中なら、騒音が出るだろうし、新しくホテルができるなら、交通量が今後増えるかもしれない。
現時点で何の計画がなかったとしても、近くに空き地があれば、いつか家が建ったり、店ができるかもしれないことを心に留めておこう。その空き地がどういった目的で使用され得る土地なのか、チェックしておくのもいい。
家主はあなた自身
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水漏れや床板の老朽化、フェンスの破損といった予期せぬ修理や定期的なメンテナンスはあなた次第だ。少なくとも自分で誰かを雇わなければならない。いずれにせよ、そのための予算が必要になる。持ち家のある人の大半が、住宅価格の1~4%を年間の維持・修繕費として使っている。
自然災害や強盗の被害にあった場合は、保険がカバーしてくれるだろう。だが、普通に生活をしていて必要になった修理や取り替えは、基本的に自分自身で対応する必要がある。
[原文:10 hard truths no one tells you about buying a house]
(翻訳/編集:山口佳美)