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Facebookの友達、友達の友達の間で進むビジネス。
仕事でメールを｢全く〜週数回しか使わない｣ —— スマートニュースのブランド広告担当者の菅原健一さん（41）がメールの利用頻度を、 Facebook上でアンケートした結果、ビジネスパーソン約150人の約3割がこう回答した。菅原さん自身、｢基本的にメールは使わない｣派。仕事上のコミュニケーションにはFacebookのメッセンジャーを使う。
アンケートでメールを｢使わない｣と答えた人たちのコミュニケーションツールも、Facebookのメッセンジャーだった。メールに比べ、10倍程度の速さで“ラリー”が進む。仕事の依頼があれば、Facebookの友達や友達の友達とグループを作り、仕事を進める。｢既存の仲間｣と仕事をする方が成功確率が上がるからだ。メッセ派にとっては、メール派は｢別の生き物｣に写るようだ。
｢メールをする人とは仕事しない｣
｢メールをほぼ使わなくなって5年｣
菅原さんは、今ではメールを見るのは3日に1回数程度。受信箱は、ニュースレターや企業のDMでいっぱいだ。やや大げさだが、｢メールをする人とは仕事をしない｣という。
取材もメッセンジャーで申し込んだ。すると菅原さんは早速、メールの利用頻度を尋ねるアンケートをFacebookに投稿。1370人のフォロワーに投稿で投げかけ、24時間で142票が集まった。
菅原さんがFacebook上でアンケートした結果、29パーセントがメールの利用頻度が低かった。
出典：菅原さんのFacebookページ
結果は、仕事でメールを使う頻度は、29パーセントが｢全く〜週数回｣、71パーセントが｢メールがメイン｣。アンケートの中で｢メールは要らない｣と回答した人たちは、｢スタートアップ経営者｣｢執行役員以上、マーケターや事業を見ている人｣｢エンジニア｣｢クリエイター｣｢フリーランサー｣｢エンジェル投資家｣｢広告業界営業｣などが多かった。
やりとり回数はメッセンジャーで10倍
もう5年ほど前からメールを使わずに仕事をする菅原さん。
数としてはまだまだメールが“優勢”だが、菅原さんは意に介さず、｢こうやって仕事（アンケート）が、どんどんサクサク進む時代ですね｣と実感する。
菅原さんがメールを使わなくなったのは、前職の時、生産性を上げる方法を考えたことがきっかけだった。仕事の時間を確保するため、電車移動をやめ、徒歩、タクシー利用に切り替えた。タクシーの中を仕事をする空間に変えた。
次に見直したのが、コミュニケーションツールであるメールだった。
辞めた当初は｢メールを見てください｣と言われることもあったが、今はメールを使わないことが周知され、メッセンジャーにメール内容を貼り付けて送ってくれる取引先も出てきた。
菅原さんは今、およそ200プロジェクト、100人と営業のやりとりをする。メールでは1、2カ月かかることが、数日で終わるという。メッセンジャーのやりとりは、1日50〜100人とやりとりを1000往復ほどしている。
｢メールでは、相手が止まるので無理です。メールなら、1日で2、3回だと思いますが、メッセンジャーだと20〜30回やりとりができる｣
メールを返信する時は、｢お世話になっています｣という前文から始まり、｢意思決定の量も質も上がらない｣。メールを使わなくなり、｢普通は3カ月や半年後くらいで進むプロジェクトを、『来月なんとかならない？』という仕事も来るようになった｣（菅原さん）
既存の仲間で成功確率を上げる
グループに招待するのは、友達や友達の友達。面識のない人は一度会ってから、仕事の仲間になるようにしている。
菅原さんはクライアントから要望を受けると、Facebookメッセンジャーで関係者のグループをつくり、仕事内容を議論していく。
グループに招待するのは一度、会ったことのある人（友達）か、友達の友達、それで不十分な時は、その友達だ。｢既存の仲間｣で行うプロジェクトが多い理由を、｢僕たちは、1億人の中の100人を選んで仕事ができる。メールが必須の方と仕事をさせていただくより、チャットでサクサクやらせていただいた方が、お互いに成功確率が上がる｣と菅原さんは話す。
｢感覚が近くて、共通言語がないと、イチからの説明コストがかかるので、マーケティングのことがわかっている人と話す方が早い｣
メール禁止の会社、@は所属組織
メール禁止のOneteamが提供するビジネスチャットツールのイメージ。
出典：Oneteam
｢メール禁止｣を社内で決めている会社もある。
会議の仕組みを改革する｢Oneteam｣という会社だ。それもそのはず独自のビジネスチャットツールを開発し、それを販売している。自分たちのコミュニケーションにも活用、顧客も招待してやりとりは全てこのツール上だ。プロジェクトごとに、グループが分かれ、課題を共有できる。同社は、このチャットツールを海外を中心に、15カ国、6000社弱に提供している。
経営陣、エンジニア、カスタマーサポート部門のメールの利用頻度はほぼゼロだ。
佐々木陽CEO（38）はこのツールのほか、カジュアルな会話にはFacebookのメッセンジャーを使う。Facebookは面識のある人と友達になるようにしている。
佐々木さんは、チャットツールのベータ版ができた時も、Facebookで“営業”。Facebookに商品を投稿したり、個別のメッセージで知人に紹介したりした。共感した人からダイレクトメッセージが届き、顧客獲得につながる。また知人が｢いいね｣をすれば、また似たような価値観を持った人に情報が拡散できる。
｢ビジネスもプライベートも類似している人が集まりやすくなっていると思います。バイラルポイント（口コミを拡散するポイント）を作って、（商品や輪を）広げる方が獲得効率を含めて低い。メールは『初めまして』の時しか送らないです。『初めまして』を連呼して、獲得効率を上げるのは難しい｣
メールは週に一度程度開くが、｢メールの役割はアットマーク（@）以下の所属組織を表すくらいのものだと思います｣と佐々木さんは話す。
メール必須の業界との分断
自社のビジネスチャットツールをメインに仕事をし、会社でメールを禁止する佐々木さん。
菅原さん、佐々木さんとも、メールを使わないで仕事を進めるが、どうしてもメールを利用するシーンが両社にある。
例えば、スマートニュースに対する広告出稿の申し込み。同社はメールで受け付ける。菅原さんによると、理由は証拠が残るからだ。メールを通じて、菅原さんに連絡があった場合は、菅原さんは社内とスラックやメッセンジャーでやりとりをする。
佐々木さんの｢Oneteam｣も、営業組織へのファーストコンタクトはメールで受け付ける場合がある。だから、社員の20パーセント程度は、仕事にメールを使わざるを得ない場面があるという。
前出の菅原さんのアンケートにもあるように、業界によっても、メールの利用頻度は違う。例えば、金融業界からの連絡はメールが多いという。
｢メールを使う人は、違う生き物くらいに感じます。共通言語や感覚の違いが大きく、（仕事のツールにより）社会は分断されていくと思います。マーク・ザッカーバーグが議会で証言した時の議員の反応は鈍かった。それぐらいの違いを毎日感じています｣（佐々木さん）
メールを使う業界は、今後どうなるか。菅原さんは｢ユーザーの感覚がわからなくなる｣と指摘する。若いユーザーはメールを使わず、SNSで連絡をする時代。
｢これまでの顧客は、個人に仕事を発注することなく、大企業に発注し、リスクヘッジして、企業の中でチーム編成し、会社対会社のつながりで仕事をしてきたと思う。でも今、それでは商品がテンプレート化され、お客さんの要望に向かなくなってきた｣
そのような時代背景から、｢企業が届けたいユーザーそのものが変わってきた。誰がユーザーをとらえているかは、企業ではなく個人。いかにユーザーっぽい個人と仕事をするかで（仕事の仕方やツールが）変わってきていると思う｣
と菅原さんは話す。
仕事のツールを変えると、仕事のチームやスピード感が変わる。メール必須、メール禁止の会社では、どちらが生産性が高いか、結果は必然的に明らかになるだろう。
（文、撮影・木許はるみ）
