｢言い訳に聞こえるかも｣連発　ソフトバンクの決算で孫正義氏、めずらしく弱気

ソフトバンクグループが発表した2018年3月期の連結決算は、純利益が前期と比べて27％減り、１兆389億円だった。中国アリババの株式に絡むデリバティブ（金融派生商品）の損失などが影響した。

これに加え、グループ傘下の米スプリントとTモバイルUSの合併で経営権を相手方に握られる交渉結果となったことが響いたのか、決算説明会で発表した会長兼社長の孫正義氏からは｢言い訳に聞こえるかもしれないが｣と、珍しく弱気の発言が何度も口をついた。

ソフトバンクが2018年5月9日に開示した資料によると、売上高は3%増えて9兆1588億円となった。営業利益は27パーセント増えて1兆3038億円。ソフトバンク・ビジョン・ファンドの株式評価益が3030億円と、営業利益の増加に貢献したと説明している。なかでも半導体メーカーNVIDA（エヌビディア）の評価益が多くを占めるという。｢わたしのイメージとしては、2018年度は、すくなくとも去年のこの金額を上回る。おそらくはこの金額を上回ると思う｣と述べた。

純利益の減少について、孫氏は、前年度はアリババ株やスーパーセル株の売却益が含まれていた点を強調。｢一時的な利益や損を差し引きして、本来の継続的な姿はどうだったのか、ということでいえば、前年対比226％、実は大きく増益だととらえることもできる。同じ物体を右から見るのと、左からみるのでは違ってみえることがある｣と説明した。

ソフトバンク・ビジョン・ファンドについて孫氏は、投資先が30数社になったことを明らかにした。今後、UBERを中心とした、ライドシェア分野に力を入れていくという。｢ちょっと良すぎるぐらいの結果が出ている。この結果が毎年続けられるとは思っていないが、いままでに我々の実績に匹敵するペースを今後も期待できる。非常にビジョンファンド、やってよかった｣と述べた。

都内でサービスを開始しているコワーキング・スペースWeWorkについて、孫氏は｢急激に伸びている。我々は、ビジョンファンドの中でも中核的な会社になると思っている。年平均の成長率が129％となった｣と話している。

（文・小島寛明）