Slackが目指すポスト・Eメールのさらに先 ── コーディング不要のアプリ作成などの新機能が今後登場

Slack Frontiers

Slack Frontiersはサンフランシスコの第48埠頭で開催され、世界各国からIT部門などの企業担当者やセールスパートナーが集まった。

仕事上のコミュニケーションの効率化を図る上で、メールに代わって、世界的に注目を集めるビジネスチャットツール「Slack」。

2018年9月5〜6日、サンフランシスコで行われた同社のパートナー向けイベント「Slack Frontiers」では、同社の直近の状況や今後リリースを予定している新機能などが発表された。

Slackの数値

Slackのアクティビティーを示す数値。

9月6日発表時点で、Slack上には5000万のチャンネル(チャットルームのようなSlackの単位)があり、そのチャンネルでは1週間当たり2億200万通ものメッセージがやりとりされているという。

その勢いはアメリカだけに留まらない。2018年6月には日本が米国に次ぐ第2の市場であることが発表されている。

絶好調とも言えるSlackだが、今後どのような戦略をとっていくのか。Slack Frontiersで発表された新機能から分析してみよう。

プログラミング知識不要で効率化を促すアプリを作れる新機能

No Code Apps

今回発表になった新機能で最注目の機能と言えるのが「No Code Apps」だ。

Slackの魅力の一つとして、豊富なSlack内のボットやアプリ機能、外部サービスとの連携(インテグレーション)機能が挙げられる。実際、同社によると有料版Slackユーザーの94%がこういった機能を活用しており、その人気の高さが伺える。

とはいえ、そんなボットやアプリをどんな人でも設定して使いこなせるかと言えば、決してそうではない。そこで、ITにあまり慣れていない人に向けた新機能が、今後、中期的に導入予定の「No Code Apps」だ。

No Code Appsは、その名の通りコーディング不要のアプリ実装機能だ。ユーザーは各種プログラミング言語のスキルがなくても、数クリックで好みのSlackアプリケーションを作成できる。

No Code Apps デモ

「No Code Apps」は同社が2018年7月に買収を発表した自動ワークフロー作成サービス「Missions」がベースとなっている。そのため、デモもMissionsのWebページ上で行われた。

No Code Apps デモ

デモでは、「法務関連など、承認が必要なPDF書類をユーザーがアップロードした際に、承認に必要な項目を埋めていくアプリ」を作成した。

No Code Apps デモ

承認に必要な項目を設定していく。デモでは「どんなタイプの書類なのか?」「優先度はどのぐらいか?」「備考」の3項目を定めている。

No Code Apps デモ

各設定が終わったら「Save Step」ボタンを押す。

No Code Apps デモ

アプリのローンチの前にアプリのタイトルを決める。

No Code Apps デモ

ローンチ後、実際の動作をテスト。ユーザーであるBen Myers氏がPDFをチャンネルにアップロードしたところ、アプリが立ち上がった。Myers氏はここで上司に承認申請をするため、「Complete Request」ボタンを押して、申請項目を埋めていく。

No Code Apps デモ

ボタンを押すとSlack内に入力項目が表示される。これらの項目は先ほどウェブサイトで設定したものだ。

No Code Apps デモ

無事入力されると、アプリのメッセージ表示が変わり、承認申請に必要な項目を整理してくれた。こうすれば、承認が必要な人も必須項目を忘れず、また承認する側の見落としも少なくなるというわけだ。

同社はイベント内でSlackを利用する法人ユーザーの約58%が営業やマーケティング、カスタマーサービス担当など「Non-Tech(非IT系)」であると話している。ITスキルのハードルを下げるNo Code Appsは非常に意義のある機能だと言える。

Slackはあくまでも堅実路線を貫く

パフォーマンスの向上

今後のパフォーマンスアップで、デスクトップアプリでの起動からチャンネル表示までの時間が5分の1ほどに。そのほかにも、低品質な通信環境での表示内容改善や省メモリ化も予定されている。

セキュリティーの強化

暗号化機能など、法人向けのセキュリティー機能も強化される。

そのほかに、会場で注目されていた機能はWindows/macOS向けソフトの表示速度を含めたパフォーマンスの向上(今後中期的に展開)およびワークスペースおよびチャンネル単位での法人向け暗号化機能(短期的に展開)も発表されている。

こうしてみると、どの機能も「Slack 2.0」というような大きなバージョンアップではない(そもそもSlackは2013年にローンチしたスタートアップのプロダクトだ)。

Slack Frontier Closed Keynote

2日目最後に実施されたディズニー・アニメーション・スタジオおよびピクサー・アニメーション・スタジオの社長であるエドウィン・キャットマル氏とSlack CEOのバターフィールド氏の対談に集まる来場者。

にも関わらず、会場にはすでに導入している、またはこれから導入を考えている企業の担当者が多数押し寄せ、Slackの一挙一動に注目していた。

これは何もアメリカの企業に限った話ではない。このイベントは今回で2回目の開催になるが、約30名の日本人が参加。前回のイベントでは、日本人の姿は見られなかった。

筆者も大企業から中小企業までの社内IT部門やベンチャー部門の日本人担当者が、イベントの各セッションを飛び回っていた様子を目撃した。

目標は「ポスト・Eメール」より大きい

Mr.Robert Franti

Frontiersの会場でインタビューに応じてくれたRobert Franti氏。背後のパネルには会場周辺の地図が印刷されているが、カラフルな紐で各ポイントが縦横無尽に結ばれており、同社ツールの概念を表している。

さらに、今回のイベントで印象的だったのは、「SlackはEメールと違って汎用的なプロトコルではないため、働き方改革を代表する“Eメールの置き換え”にはまだまだ時間がかかるのではないか」という筆者の質問に対し、同社の営業担当シニアバイスプレジデントであるロバート・フラティ(Robert Frati)氏が「EメールさえもSlackの中に取り込むことができる」とコメントしたことだ。

同社は営業文句としてメールの置き換えを促すようにとれる表現も使っている。しかし、実際にはメールを含むさまざまな社内外ツールをSlackと連携させ、効率化を図ろうというのが自らを「コラボレーションハブ」と称する同社の真のメッセージだ。

9月には、ヤフーやCygamesといったIT大手も導入を決定するなど、スタートアップ系に比べてフットワークが重いと言われる大手企業への導入も進んでいる。競合サービスも多いが、ブレない同社の戦略はさらなる成長路線を辿っていくことだろう。

(文・写真・小林優多郎、取材協力・Slack)

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