脱炭素とはなにか
大々的に｢獺祭 島耕作｣を発表！しかし、翌日から怒涛の日々が待っていた。左から、桜井一宏社長、弘兼憲史氏、桜井博志会長。
旭酒造（山口県）は、西日本豪雨による被災から、わずか1カ月で｢獺祭 島耕作｣を発表した。9月2日までに58万本を売り上げ、売り上げの一部にあたる総額1億1600万円を義援金として寄付した。順調に見える旭酒造の復旧、しかし、獺祭 島耕作の発表当初、大きな問題が待ち構えていた。
参考記事：豪雨直撃で被害額15億円。わずか1カ月後に｢獺祭 島耕作｣を発表できた舞台裏【前編】
酒蔵の周辺が土砂にまみれた旭酒造。2018年7月7日撮影。
出典：旭酒造
150本のタンクを利き酒、少しでも酒を救いたい
2018年8月2日、西日本豪雨から1カ月弱、旭酒造は｢獺祭 島耕作｣を記者会見で発表した。
｢（8月の）3日、4日、5日と、一気にお受けする注文のケタが上がっていきました｣と桜井社長は振り返る。記者会見の翌日以降、取引先から数百ケースの注文が一気に入るような状態になった。
獺祭 島耕作を発表してから、課題は山積みだった。当時のことを振り返る、桜井一宏社長。
出荷時期は、記者会見の席で｢8月10日｣と告知していた。が、58万本という数は、一気につくれるものではない。
｢獺祭 島耕作｣の特製ラベルは、地元の印刷会社がフル稼働し、順次納めてくれる手はずになっていた。そこで旭酒造の製造部門は、ラベルが届くまでに、瓶詰めを先行して開始した。
豪雨被害のために一時的に温度管理ができなかった醸造タンクは、150本。汚染されていないことは分かっていても、どのタンクにどれくらいの（味の）影響が出ているか、分からない。そこでまずは、すべてのタンクを利き酒して、品質を確かめた。
製造部門は、停電により温度調整が一時できなかった酒を利いて、品質を確かめた。
出典：旭酒造
｢商品として出せるものはできるだけ出荷したい。少しでも良い状態でお酒を救いたい。（被害に遭っても）できるだけ最高の状態で届けたかったんです｣（桜井社長）。
この時点で電気は復旧していたが、温度調節ができなかった3日半でタンク内の状態は変わっている。品質の程度によって、早めに瓶詰めをしたり、丁寧に手を加えてから詰めたり、タンクごとに瓶詰め時期を調整する必要がある。
桜井社長によると、｢獺祭 島耕作｣ではこれまで試したことのなかった、ある種の実験も行っていた。酒の品質を取り戻すために、古い文献にあるような酵母の添加や水を｢打つ｣（まく）などの手法を試みたのは、この時が初めてだった。
結果的にこの試みはうまくいった。｢理屈では分かっていてもやってこなかったことを、取り入れるきっかけになった。リカバリー、トラブルに対する知恵、ノウハウが得られた｣という。
いわゆる“獺祭ガチャ”が誕生するまで
獺祭 島耕作は、一律1200円で販売されたにも関わらず、通常3万2400円で販売される高級酒｢獺祭 磨き その先へ｣が一部含まれていることから｢獺祭ガチャ｣と呼ばれ、ファンから注目された。グレードが違う酒を混ぜて出荷したことには、避けられない理由があった。
先に書いたように、製造の現場では、ラベル印刷を待たずに瓶詰め作業が進める必要があった。58万本という大量の酒を、品質を悪化させずに少しでも早く出荷するためだ。
そうすると、酒蔵にはラベルのない酒瓶が大量に並ぶことになり、どの瓶が高価格帯の｢獺祭 磨き その先へ｣（になるはずだった酒）なのか、ほかの通常価格帯の商品と見分けがつかない状態になる。
そうなることは製造前から想定できたため、当初から分別するのをあきらめ、すべての商品に同じラベルを貼り、グレードによらず一律1200円での販売とするほかなかった。
ラベル貼りは連日、深夜1時過ぎまで続けられ、ついに58万本の商品は完成した。
ただ、そこからの物流を確保するのも、各地のトラックが災害対応にあたっていたため、一苦労だった。旭酒造の社員がたった1人で、電話帳の｢あ｣から順に物流会社へ電話をかけ続け、協力をお願いしていった。
消費者の手元にやっと届けられた｢獺祭 島耕作｣。しばらくして、“獺祭ガチャ”の言葉が広まったことを、桜井社長はもちろん知っていた。
｢この当時、よくお客様から『（自分が買った瓶は）とてもおいしかった。これはもしかして｢磨き その先へ｣だったのでは？』と聞かれました。ですが、私たちも答えられませんでした｣
一方、消費者からは、各地に均等に｢磨き その先へ｣から生まれた｢獺祭 島耕作｣を届けてほしいという要望も寄せられた。しかし、｢緊急事態に対応して出した商品なので、『それはできません』と返さざるを得なかった。仕方がなかったんです｣
100万人以上の応援が詰まった義援金
｢獺祭 島耕作｣1本につき、200円を義援金として寄付した。旭酒造は、東日本大震災の時から寄付に取り組んでいる。
全国に届いた58万本の｢獺祭 島耕作｣は、こうして生まれた。1本あたり200円を充てた義援金は、総額1億1600万円にのぼった。その全額を山口、岡山、愛媛、広島の4県に2900万円ずつ寄付した。
桜井社長は言う。
｢58万本を買ったお客さん、飲食店で飲んだ方も合わせると、応援の声はおそらく100万人以上になる。これを生かしてほしい｣
こうした説明を、島耕作の等身大パネルとともに、各県庁を回って伝えた。
旭酒造は9月13日、被災後初となる通常商品の出荷を行った。酒蔵としては完全に豪雨被害の前の状態まで復旧し、これまで通りの出荷ができるようになった。土砂で流された橋は、10月22日に仮橋が架けられ、同社直営の販売所｢獺祭ストア 本社蔵｣の営業も再開した。
豪雨被害の後、通常の商品を初出荷する際の様子。
出典：旭酒造
2018年は、大阪北部地震や北海道胆振東部地震、西日本豪雨など、災害が相次いだ。地場企業は、社屋や設備が被災するだけでなく、近隣に暮らす社員たちも被害に遭うケースがある。自然災害が起きた時、企業は社内外でどう対応をすれば良いのか。
桜井社長は、自社のスタッフに被害がなかったことを前提に、｢できるメンバーから、一刻も早く立ち直ることが正しいと思っていました｣と振り返る。実際に、旭酒造は、豪雨被害の直後から全社員が出社し、手の空いた社員が地元の小学校や近所の泥かき、清掃を手伝った。
｢ちょっとでも早く、私たちが立ち直ることが、実はほかに対して協力し、助け合うタイミングを早められる｣という。精神的な面からも、｢この状況から立ち直れるんだ、という姿を周りに見てもらい、『あ、僕も前を向ける』という考えになってもらえると思う｣と話す。
｢社員が元気に明るく生き生きと働いてくれて、本当によかった。会社がまたチームとして一段と強くなりました｣。桜井社長は実感を込めて語った。
（取材：伊藤有、木許はるみ、文：木許はるみ、撮影：岡田清孝）
