ついにシアーズも！ 2018年、アメリカで相次ぐ小売業者の破産＆清算を振り返る

1. ナインウエスト（Nine West）

ナインウエスト・ホールディングス（Nine West Holdings）は、4月に破産を申請した。

女性向けの服やフットウエアを扱っていた同社は、同社の｢ナインウエスト｣と｢バンドリーノ（Bandolino）｣事業の売却を容易にするために連邦破産法11条の適用を申請したと述べた。その負債額は10億ドル以上にのぼる。

2. クレアーズ（Claire's）

アクセサリーを販売するクレアーズは、3月に破産を申請した。ショッピングモールの客足が減ったことが、同社の業績悪化につながったと言う。

｢小売業界全体が、消費者の購買習慣や選好の変化による挑戦を受けている｣と、クレアーズは述べた。

同社は92店舗を閉店する計画で、その大半はショッピングモール内にある。

3. ザ・ウォーキング・カンパニー（The Walking Company）

靴の販売をしていたザ・ウォーキング・カンパニーは、アメリカ国内で208店舗を展開していた。2018年3月、連邦破産法11条の適用を申請した。

4. ボントン・ストアーズ（Bon-Ton Stores）

ボントン・ストアーズは｢ボントン（Bon-Ton）｣｢バーグナーズ（Bergner's）｣｢ボストン・ストアー（Boston Store）｣｢カーソンズ（Carson's）｣｢エルダー・ビアマン（Elder-Beerman）｣｢ハーバーガーズ（Herberger's）｣｢ヤンカース（Younkers）｣といった複数の百貨店チェーンを所有していた。同社は2月に破産を申請し、8月に事業を清算した。

5. トイザらス（Toys R Us）

トイザらス（Toys R Us）は破産による再生に失敗し、そのアメリカ事業を清算した。9月に破産法の適用を申請し、トイザらスとベビーザらスのサイトを閉鎖をした。

6. レミントン・アウトドア（Remington Outdoor）

銃の売り上げが低迷する中、レミントンは3月に連邦破産法11条の適用を申請した。

202年の歴史を誇る同社の2017年の売り上げは、30%減の6億ドルだったという。

銃の売り上げが低迷しているのはレミントンだけではない。このトレンドは、トランプ大統領が銃産業を支持していると見られることから｢トランプ・スランプ｣と呼ばれている。

7. A'gaci

女性向けのアパレルと雑貨を販売していたA'gaciは、1月に連邦破産法11条の適用を申請した。同社は当時、76店舗のうち49店舗を閉店する計画だとしていた。

8. Kiko USA

化粧品を販売していたKiko USAは1月に連邦破産法11条の適用を申請し、29店舗のうち4店舗を除く全てと、ニューヨークの本社を閉じると発表した。

9. Bertucci's

イタリアン・カジュアル・ダイニング・チェーンのBertucci'sは、4月に連邦破産法11条の適用を申請し、15店舗を閉店した。

同社は国内に59店舗を展開していて、その資産を約2000万ドルでRight Lane Dough Acquisitions LLCに売却することで合意したと述べた。

10. サウスイースタン・グローサーズ（Southeastern Grocers）

食料品チェーン｢ウィン・ディキシー（Winn-Dixie）｣や｢ハーベイズ（Harveys）｣｢Bi-Lo｣の親会社サウスイースタン・グローサーズは、3月に連邦破産法11条の適用を申請した。

その手続きの一部として、同社は全体の約16%にあたる94店舗を閉店した。残りの582店舗は今も営業している。

11. トップス・マーケット（Tops Markets）

トップス・マーケットは｢トップス・フレンドリー・マーケット｣という名前のスーパーマーケットを、ニューヨーク州、ペンシルベニア州、バーモント州で174店舗営業していた。同社は2月に破産を申請し、具体的な数は明らかにしなかったが、一部店舗を閉店する計画だと述べた。

12. ブルックストーン（Brookstone）

ブルックストーンは、8月に連邦破産法11条の適用を申請した。同社はショッピングモール内にある店舗を全て閉店し、 eコマース事業と空港内にある店舗の買い手を探すと述べた。

ブルックストーンは、ショッピングモールの客足の減少が、同社の業績低迷の主な理由の1つに挙げた。

13. ナショナル・ストアーズ（National Stores）

ディスカウントストア・チェーンの｢Fallas｣や｢Conway's｣｢Factory 2-U｣の親会社ナショナル・ストアーズは、8月に連邦破産法11条の適用を申請した。同社は344店舗のうち74店舗を閉店し、すぐにクリアランス・セールを始めると発表した。

同社は破産の理由として、Conway'sの買収にかかったコストやハリケーンによる収入減、2017年のデータ流出事件などの影響を挙げた。

14. マットレス・ファーム（Mattress Firm）

アメリカのマットレス専門店最大手マットレス・ファームは、10月5日に連邦破産法11条の適用を申請した。

同社は最大700店舗を閉店する計画だとしている。ウェドブッシュ（Wedbush）のアナリスト、セス・バシャム（Seth Basham）氏によると、マットレス・ファームはアメリカ国内に3272店舗（推定）を展開する、アメリカのマットレス専門店最大手だ。同社は、Casperといったマットレスのショッピング体験を革新し、市場シェアを拡大している新たなスタートアップからのプレッシャーにさらされていた。

15. シアーズ（Sears）

かつて世界最大の小売業者だったシアーズは10月15日に連邦破産法11条の適用を申請し、エディ・ランパート（Eddie Lampert）氏はCEOを辞任すると発表した。

また、同社は年内に142店舗を閉店し、すぐに清算セールを始めると述べた。

売り上げが低迷する中、シアーズはここ数年、店舗数を減らし、資産を売却してきた。破産を申請した時点で、同社は687店舗のシアーズ及びKマートを営業していた。2013年には2000店舗近くあったことを考えると、店舗数は大幅に減少している。