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｢極力働きたくない｣渋谷系“漂流男子”夢は仮想通貨リタイア
自宅周囲には畑が広がるが、15分歩けば駅もユニクロもある。
撮影：浦上早苗
2016年12月、2年勤めたサイバーエージェントを辞めた。東京都心での一人暮らしは金がかかる。だから貯金はゼロ。これからはコストが低い田舎で、極力働かずに暮らしたい。久野太一（32）は12月25日に振り込まれた最後の給料、約30万円を軍資金に、渋谷区の部屋を引き払い移住先を探す旅に出た。
日本人は礼儀もアップデートできていない。礼儀2.0世代が感じる｢相手の時間を奪う｣非効率なマナー
撮影：西山里緒
名刺と乾杯のビールは相手より低く、お茶を出されても勧められるまで飲むな……。
新社会人世代が直面する｢効率を無視した謎のビジネスマナー｣の数々。これって本当に必要なの？｢礼儀1.0｣世代のマナーは、今となっては非効率で、場合によってはむしろ相手に“迷惑”になっているのでは？
メガバンク若手の転職希望者急増、現実は嫁・親ブロックで内定辞退も
メガバンクを取り巻く環境は大きく変わりつつある。
Reuters
年末年始の休みに将来を考えて、転職について家族会議を開いた人も少なくないだろう。
3メガバンクは数年かけて大幅な業務量削減する方針も明らかにした。先行きに不安を感じた若年層を中心に、転職を検討するムードが高まっているようだ。
しかし、転職を思いとどまるよう説得する嫁・家族ブロックはじめ、大企業ならではのハードルもある。
｢保育園落ちてもいい｣親たち。待機児童の一方で｢不承諾通知｣歓迎と内定辞退続出の訳
待機児童問題のもう一つの顔とも言える｢認可保育園に落ちてよかった｣現象とは。
撮影：今村拓馬
4月を前に保育園入園をめぐり｢#保育園落ちた｣が今年もTwitter上を飛び交っている。待機児童問題は一向に解決されていない。
一方で、自治体によっては認可保育園の内定辞退は相当量あり｢落ちてよかった｣と言う声があるのも事実だ。待機児童問題とは裏腹に見える現象の背景には、何があるのか。
売り手市場の悲劇：入社1年目退職した新入社員、第2新卒市場では門前払い
就活を続けるうちに、いつしか自分も｢就活用｣の学生になっていた（写真はイメージ）。
REUTERS / Shino Yu
｢もう一度、就活をしてもうまくできる気がしない｣
有名私立大学を出て、新卒で大手旅行会社に就職した都内在住の女性（23）。約2年前の6月に内定をもらったときは、泣いて喜んだ。しかし、入社1年目の配属先で悩み、秋に退社した。転職をしようとエージェントに登録しても、｢あなたの職歴で紹介できる仕事はない｣と言われた。
メルカリの凄すぎる“ゴールデンチーム経営陣”全覧、なぜ業界有名人が集結するのか
メルカリの主要役員の経歴図。
制作：枝常暢子
日本で有数のユニコーン企業（企業評価額10億ドル以上の未上場企業）と言われるメルカリ。2013年2月の創業から、間もなく5年。急成長を支えてきたのは、多彩な顔ぶれの経営陣だ。顔ぶれを見てみると、インターネット業界を牽引してきたさながらゴールデンチームの様相だ。メルカリの｢吸引力｣とは何か。
返済総額1100万円。奨学金延滞で自己破産の27歳｢大学に行ったことを後悔｣
｢自分の人生を差し出す代わりに、賃金上昇と定年までの雇用が保証される時代ではなくなった｣
Matej Kastelic shutterstock
ドシン！ 全身に強い衝撃を受けて、慌ててブレーキを踏んだが間に合わなかった。
2017年5月下旬の早朝。畠山博さん（27）は居眠り運転でガードレールに衝突した。幸い、と言っていいのか、乗っていた軽自動車は大破したものの、けが人はなかった。
5月から教育ベンチャー企業で働き始めたばかりの畠山さんは、奨学金やカードローンの返済と生活費補てんのため、土日はコールセンターでバイトし、さらに家業の農業も手伝っていた。
入社初日に｢辞めたい｣：超早期退社する新入社員は｢社長の話にがっかり｣｢労組加入が恐怖｣
今年も4月に多くの新入社員が生まれたが、入社初日で大企業への違和感を感じる人も（写真はイメージ）。
REUTERS/Toru Hanai
2018年4月1日は日曜日だった。多くの企業が2日に入社式を開く中、働き方のコンサルティングを手がける｢クロスリバー｣CEOで、3つの大学で講師をする越川慎司さんの元に教え子3人から、Facebookメッセンジャーが送られてきた。
｢社長の話にがっかりした｣｢労組の組合にハンコを押す儀式が、一生会社にいる恐怖感を感じた｣
3人に共通したのは｢もう辞めたい｣という意思。入社初日から大手企業の体質に違和感を覚えていた。
初任給40万円の中国企業、ファーウェイで働く日本人の“履歴書”
ファーウェイ・ジャパンでは約1000人が働いている。日本人と中国人の比率は、だいたい半々という。
撮影：今村拓馬
2018年4月〜6月の四半期でアップルを抜いて初めて2位に浮上したのは、中国の通信機器大手、ファーウェイ（華為技術）。グローバル市場における中国IT企業の存在感が高まる中、ファーウェイは2005年に日本法人ファーウェイ・ジャパンを設立、2017年には｢新卒初任給40万円｣の求人情報も話題になった。
だが、ファーウェイ・ジャパンが中国企業として唯一日本経団連に加盟していることや、日本に社員が約1000人もいることなど、会社の中身はあまり知られていない。｢謎の企業｣のベールをはがすべく、3人の日本人社員を取材した。
｢50歳過ぎた社員は新しい価値を生まない｣空前の人手不足でも進むバブル世代のリストラ
会社を改革するときの｢お荷物｣と見なされるバブル世代。だが、リストラだけで、会社の構造改革は果たせるのだろうか。
撮影：今村拓馬
1973年のオイルショック前以来という空前の人手不足のなかで、バブル期（1988～1992年）入社世代をターゲットにしたリストラが相次いでいる。
一般的にリストラは不況期に経営がせっぱ詰まった状況下で実施されることが多いが、近年は｢構造改革｣を理由に好況期に行われることも珍しくない。だが、少子化の進行で若年労働力の減少による人手不足が顕在化しているのになぜ人員削減なのか、なぜ中高年を対象とするのか。
※この記事は編集部で集計した2018年1月1日～12月16日までのPV数及び公開済みの記事の内容に基づき、作成しています。
