脱炭素とはなにか.jpg?w=75)
レシート1枚10円で買うアプリ、天才高校生プログラマーが小売市場に挑む
お財布に溜まったレシートが現金化されるアプリが登場。
撮影：滝川麻衣子
これまで捨てていたものがお金に変わる瞬間を、あなたも目撃することになる。
現役高校生プログラマーの率いるワンファイナンシャルは6月12日、お財布に溜まっているレシートを瞬時に現金化できるアプリ｢ONE（ワン）｣の提供を始めることを明らかにした。
同社CEOで高校3年生の山内奏人さんは｢レシートには究極のいろんなデータが含まれている。いつ、どこで、誰が何をいくら払って、いくらお釣りをもらって買ったのか。一人ひとりの購買行動やパターン分析ができるようになる｣と話す。
ビットコイン取引所｢コインチェック｣27歳創業社長の素顔。いかにして日本最大級になったのか
現在正社員は約70人。半数がエンジニアで、2017年7月末にオフィス移転したばかりだが、急激にサービスが伸び、オフィスが狭くなりつつあるという。
撮影：小田垣吉則
日本で最大級のビットコイン取引高を誇るコインチェック（Bitcoin日本語情報サイト調べ｢2017年5-11月日本の月間BTC現物取引高｣より）。
コインチェックの和田晃一良（こういちろう）社長は27歳。
金融業界出身でなく、エンジニア出身の和田氏はなぜ仮想通貨取引所を立ち上げ、日本最大級にまで発展できたのか。
仮想通貨マイニングは驚くほど簡単 —— だが8カ月やってみた収支は？
Reuters/Dado Ruvic
私は2年くらい仮想通貨マイニング（採掘）用マシンを所有していた。だが私自身、気づいていなかった。
私はPCゲームを楽しむために強力なグラフィックカードを2枚持っている。そしてこれらは今、仮想通貨マイニングに最適なグラフィックカードになっている。
PCでゲームをしていないとき、2枚のグラフィックカードはただそこにあるだけ、何もしていない。もちろんお金を稼いでくれない。そこで、私は仮想通貨マイニングに挑戦してみることにした。
テザリング｢有料化｣auとソフトバンクに批判の声｢牛丼の無料配布よりやるべきことがある｣
auとソフトバンクのテザリングユーザーには、慎重な判断が求められる。
撮影：小林優多郎
2018年4月利用分より、国内通信キャリア大手でauブランドを展開するKDDIとソフトバンクは、それぞれの大容量データプランの契約者を中心に、テザリングオプションを実質有料化する。
Twitterでは｢格安SIMでは無料で使えるのになぜ？｣｢（各社が契約者向けに無料プレゼントしている）牛丼やアイスを配るより、やることがあるのでは？｣といった指摘が相次いでいる。
980円のドコモ新｢シンプルプラン｣は強烈な格安スマホ潰しだ
決算説明会に立つNTTドコモ・吉澤和弘社長。
撮影：石川温
NTTドコモが絶好調だ。
4月27日に発表した2016年度通期の決算は、売上高にあたる営業収益は4兆5846億円（前年度比1.3%増）、営業利益は9447億円（前年度比20.7%増）。2期連続の増収増益である。
その決算会見の中で、同社は新料金プラン｢シンプルプラン｣を発表した。月額980円で家族間の通話は無料、それ以外の通話は30秒20円かかる料金体系となっている。
腐った肉の臭い、｢死体花｣アマゾン本社で咲く
Amazon/Twitch
アマゾンは10月20日（現地時間）、本社にある植物園を一般公開、訪れた人たちは珍しい｢死体花｣の姿と“臭い”を楽しんだ。
死体花という名前は、腐った肉を連想させる湿っぽい臭いに由来している。何千人もの人がわずか2日しか咲かない花を間近で見ようと行列を作った。
アマゾンの熱帯植物園の中で死体花が開花するまでの様子を見てみよう。
PayPay｢100億円｣に人が殺到、サーバーダウン混乱の現場を見た ── 週末は大混乱か？
開店前のビックカメラ新宿西口店。
撮影：林佑樹
12月4日からスタートした、PayPayの｢100億円あげちゃうキャンペーン｣。日本の決済をキャッシュレス化したい各企業の中では後発のPayPayとしては、インパクトのあるスタートを切ったと言える。
本稿では実際に店舗での様子や、新しい決済手段に対応する店員の声などを含めたレポートをお送りする。
iPhone XS Max、XR実機でわかった｢アップルが固執する理由｣ —— 本当に重要なのは、たった2つの要素だ
左がiPhone X、右が新機種のiPhone XS Max。ディスプレーサイズが6.5インチとひときわ大きくなった。
撮影：西田宗千佳
今回のiPhoneのキモはどこか？
世の中の話題は、大型画面で立派な価格の｢iPhone XS Max｣や、エントリーモデルに近い｢iPhone XR｣が6.1インチと大型画面になったことかも知れない。
｢携帯料金は4割下げられる｣発言の真偽。大幅値下げの大きすぎる副作用とは
日本の携帯電話の買い方・使い方に、改めて疑問が投げかけられている（写真はイメージです）。
撮影：小林優多郎
｢携帯料金は4割程度の値下げ余地がある｣
菅義偉官房長官の発言が、携帯電話業界で波紋を呼んでいる。
大手3キャリアは、公共の電波を利用して｢儲けすぎ｣との批判は根強くある。
一方で、政府が料金値下げを直接的に指示することにも、異論が巻き起こっている。果たして｢4割値下げ｣は可能なのか、またそれによってどのような影響があるのか、これまでの業界動向を整理したい。
逮捕されたファーウェイCFO。創業者との親子関係隠し、受付嬢から後継本命に
中国では結婚しても男女ともに姓が変わらないが、孟晩舟氏は両親の離婚で母方の姓を名乗っているため、任正非氏との親子関係は長らく知られていなかった。
REUTERS/Alexander Bibik
米中首脳会談で貿易戦争が“一時休戦”したかと思われた矢先、ファーウェイの孟晩舟（Meng Wanzhou）CFOがカナダで逮捕された ことが明らかになり、“ファーウェイ・ショック”が世界に広がっている。
ファーウェイ創業者・任正非（Ren Zhengfei）氏の長女でもある孟氏は、地味ながらも能力・人柄ともに高い評価を受けており、突然の逮捕に中国では怒りが渦巻いている。
※この記事は編集部で集計した2018年1月1日～12月16日までのPV数及び公開済みの記事の内容に基づき、作成しています。
