• 住居費は一般的に、収入の30%以下に抑えた方が良いとされている。
• アメリカでは60以上の都市で、少なくともその人口の半数がこのルール通りに暮らしている。
• Business Insiderがまとめたランキングには、ニューヨークやサンフランシスコといった物価の恐ろしく高い街は含まれていない。多くは南部もしくは南西部の都市だ。

住居費は一般的に、収入の30%を超えない方が良いとされている。

しかし、アメリカではどんなに一生懸命働いても、賃金が伸び悩む一方で住宅価格が高騰し、この"30%ルール"通りに暮らせないこともしばしばだ。

ただ、十分な収入を得た上で住居費を抑えることのできる都市ももちろんある。実際、人口の半数以上が住居費を30%以下に抑えて暮らしている主要都市もしくは都市圏がアメリカには60以上ある。

Business Insiderは、国勢調査局の2017年の｢アメリカのコミュニティー調査（American Community Survey）｣のデータを使って、住居費が収入の30%を下回る住民の割合が高い、20の大都市圏をランキングにまとめた。1位の都市では、人口の64.4%が毎月このベンチマークを達成している。なお、ランキングを作成するにあたり、少なくとも50万人以上の人口を抱える都市圏をその対象とした。

このランキングには、ニューヨークやサンフランシスコといった物価の恐ろしく高い街は含まれていない。ランクインした多くの都市は、南部もしくは南西部に集中している。

十分な収入を得た上で、その大半を貯めておける20のアメリカの都市圏をランキング形式で紹介しよう。

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[原文：Experts say 'affordable' rent costs 30% of your monthly income. Here are the US cities where people can actually pay that.]

（翻訳、編集：山口佳美）