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- 最新調査の結果、ジェネレーションZやミレニアル世代は、入社1年での昇進を希望することが多い。
- これに対し、管理職は仕事上の記念パーティーを催したり、新たな肩書を与えるなどして応えている。
- この調査の結果は、上の世代に比べてより多くの特典や報酬を求める若い世代のトレンドを反映している。
若い世代は、昇進に積極的だ。
アメリカでは、ミレニアル世代や22歳以下のジェネレーションZは、会社にさほど長くとどまるつもりはないが、雇い主により多くの特典や報酬を求めることにためらいがない。最新調査の結果、企業に勤めるジェネレーションZは入社1年での昇進を希望している。
職場のコーチングを手掛ける「InsideOut Development」の調査によると、ジェネレーションZの75%以上が入社1年目で昇進すべきだと考えていて、32%は半年以内の昇進が妥当だと考えている。
「Early Stage Careers」の大卒者のメンター、ジル・ティポグラフ(Jill Tipograph)氏は、「若い従業員は『自分はここに1年いる。だから昇進するでしょ? どんな昇進? 』と考えている」と、ウォール・ストリート・ジャーナルに語った。
若い従業員をすぐには昇進させられない企業も、若手の満足度を維持することで、彼らが会社を辞めたり、数千ドルのコストをかけてその代わりを見つけることを避けたいと考えている。そのため、企業側はキャリアアップの段階的な計画を示したり、新たな肩書を与えたり、従業員があげた成果を祝う記念パーティーを催すなどしていると、同紙は報じている。
そして、若い世代は全般的に、上の世代に比べて雇い主に対し、より多くの報酬もしくは特典を要求する傾向にある。
「グラスドア(Glassdoor)」のチーフ・エコノミスト、アンドリュー・チェンバレン(Andrew Chamberlain)氏は2018年、ミレニアル世代やジェネレーションZは、ベビーブーマー世代よりも有給休暇や在宅ワークを求めていると、Business Insiderに語っている。
だが、ジェネレーションZの大半、ミレニアル世代の43%は、勤めている会社を2年で辞めるつもりだと答えている。
一方、ベビーブーマー世代はアメリカ史上最悪の不況を経験し、特典を求めたり、転職することに消極的だ。2016年の調査では、この世代の40%が1つの会社に少なくとも20年とどまっていて、18%は30年以上勤続していることが分かった。
採用担当者の中には、こうしたトレンドは若い世代が特典や高い報酬を受け取る「権利がある」と感じていることを示すものだとの声もあるが、研究者らは上の世代は常に若い世代に偏見を持っているものだと指摘する。リサーチ会社「747 Insights」の創業者、マイケル・ウッド(Michael Wood)氏は、「ベビーブーマーも、当時は『ミー(個人主義)世代』と呼ばれていた」と、Business Insiderに語っている。ウッド氏は「テクノロジー、インターネット、好調な経済のおかげで、ミレニアル世代の周りにはたくさんの希望があり、彼らはたくさんの希望を持つ世代だ」という。
(翻訳、編集:山口佳美)