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スマホ出荷台数でアップルと世界2位を争う、中国のファーウェイ（華為技術）。このグローバル企業に対し、アメリカが製品や技術の供給を事実上禁じる制裁に踏み切り、世界中に大きな衝撃を与えています。
直接取材したCEOの肉声から、日本企業に対する影響まで。Business Insider Japanが掲載した記事の中から、｢米中デジタル冷戦｣の最新状況がわかる5本を選びました。
【全文掲載】ファーウェイCEOインタビュー｢我々は必ず頂点に登り詰める、そして生きて帰ってくる｣
ファーウェイの任正非CEOは、深セン市の本社でBusiness Insider Japanなど日本メディアの取材に応じました。折しも米政権の制裁措置の公表後、初めてのメディア取材。2時間にわたるインタビューで語ったこととは？
ファーウェイめぐる｢米中デジタル冷戦｣ 結局“とばっちり”を食らうのは日本企業だ
ファーウェイに部品を供給する日本企業は少なくありません。どれほどのインパクトがあるのでしょうか？
KDDI、ソフトバンクがファーウェイ最新スマホを｢発売延期｣、ドコモも予約停止へ
KDDIとワイモバイル（ソフトバンク）が、それぞれ2019年夏モデルとして発表していたファーウェイのスマホの発売延期を発表。日本の消費者にも影響が広がっています。
ソニー吉田社長が語った｢ファーウェイ問題｣｢次世代プレステの能力｣
ソニーの経営の屋台骨を支えるスマホ向けイメージセンサー。その供給先にはファーウェイの名前も。今回の問題が業績に与える影響は？経営トップの言葉の裏側を、ITジャーナリストが分析しました。
ファーウェイ、独自OSを今秋にも投入。｢アンドロイドの全アプリと互換性｣
今回の制裁措置を受けて、グーグルのOS｢アンドロイド｣や関連アプリなどがファーウェイのスマホで使えなくなるのでは、という懸念が広がっています。渦中のファーウェイ幹部が、独自開発中の自社OSの概要に言及しました。
