脱炭素とはなにか
オウル大学の研究チームが開発した呼吸機能測定アプリの使用イメージ。
出典：University of Oulu
スマホアプリの世界で、そして同時に医療の世界で、革命的な発明が生まれるかもしれない。
フィンランド北部にあるオウル大学の研究グループは、スマホを使って簡単に呼吸機能を測定するアプリケーションの開発に成功したことを明らかにした。
大病院で1時間かかる検査が、わずか数分で
これまで、ぜん息のような呼吸器の病気を診断するためには、大病院で採用されている｢ボディ・プレスチモグラフ（ボディ・ボックス）｣という大がかりな機器を使った検査が必要だった。機器の操作は訓練を受けた技術者が行わねばならず、検査にはまるまる1時間かかるうえ、患者はその間チューブをくわえて呼吸しなければならなかった。
ところが、今回オウル大学が開発したアプリは、スマホに搭載された各種センサーや機能を組み合わせることで、｢スマホを胸に当てるだけで｣（分析処理も含めて）わずか数分で呼吸機能を測定できる。
研究グループを率いるオウル大学のタピオ・セッパネン教授によると、アプリの仕組みは次のようなものだ。
人間の身体は、呼吸が苦しくなると、気道が収縮して空気の抵抗が大きくなるので、より大きな呼吸の動作を行って空気を吸い込もうとする（呼吸努力）。具体的には、ろっ骨の間にある横隔膜と内ろく間筋などを収縮させて息を吸い、弛緩させて息を吐き出すわけだが、当然その動きは胸（胸郭）の動きにも反映される。
人間の呼吸の仕組み。横隔膜（diaphragm）を下げ、胸郭（rib cage）を広げて、息を吸い込み、その逆の動作で息を吐き出す。
VectorMine/Shutterstock.com
アプリは、スマホの内蔵センサーを通じて得られる｢胸の動き｣の信号データの変化から、気道の狭窄や閉塞の存在を計算して割り出す。人工知能を活用して数々の（無呼吸や低呼吸など）呼吸イベントを学習認識し、どんなパターンに当てはまるかを高い確率で見抜くことができる。
セッパネン教授らはこの手法を｢呼吸努力テスト｣と名づけ、オウル大学から資金を調達して実証（Proof of Concept、POC）実験に着手。最近、臨床試験に移行した。すでにフィンランド国内の病院からは有望なデータが得られ始めているという。
世界各国での特許出願も済ませ、現在はバリデーション（適格性評価）に向けた資金調達を進めており、数年以内の市場投入を目指している。
｢正しい測定法を教える機能｣にこだわり
オウル大学内の多目的スペース｢Tellus Innovation Arena｣。靴を脱いで上がるリラックススペース、起業支援に用途を限定したミーティングルーム、カフェなど、イノベーション創発環境が整っている。
Ville Pohjonen/Oulu University
アプリ開発にあたって、オウル大学はヘルステック分野の専門家からも支援を得た。医療診断を目的とするだけに、ユーザーには正しい使用法で正確なデータを計測してもらう必要があるからだ。
このアプリの場合、音声指示に従って、胸の正しい位置にスマホを当てる。続いて、口を閉じて鼻で息を吸ったり吐いたりする。呼吸は大きく、しかしいつもどおりの自然なかたちで。これで上気道（＝鼻から鼻腔を経て咽頭、喉頭まで）の呼吸データを得る。
次に、鼻をつまんで口だけで息をして計測を行い、下気道（＝気管、気管支、肺）のデータを得る。あとはアプリがデータを分析し、上下の気道ごと、さらには総合的な診断結果が表示される。この間、わずか数分だ。
プロジェクトリサーチャーとしてアプリの市場投入に関わるニイナ・パルム氏は、｢自宅で確実に測定を行ってもらうためには、正確な計測法をユーザーに指示する必要がある。私が担当したリサーチのひとつは、『人々にどうやって教えるか』がテーマだった｣と強調する。
そうした努力によって自宅でも正確な計測が可能になったことで、効果的な治療と在宅患者の監視が実現した。
ぜん息薬の効果測定はその好例だ。1日に何度でも、どんな時間でも、自宅でも仕事場でも、空気が汚れていてチリやホコリの舞う屋外でも、その場で呼吸器の状態を確認できるから、薬を服用したり医者にかかったり、すぐに対応できるようになる。ぜん息持ちの子をもつ親にとっては（とくに仕事で子どもから目を離す時間の長い親にとって）、心強いかぎりだろう。
｢ノキアショック｣を乗り越えたフィンランド
2014年4月、フィンランド・エスポーにあるノキア本社の外壁に（携帯電話事業売却先の）マイクロソフトのロゴを据えつける作業の様子。｢ノキアショック｣は大量の失業者を生み出した。
REUTERS/Mikko Stig/Lehtikuva
セッパネン教授らのアプリ開発はまさにタイムリーな取り組みで、アップルが2018年秋に発表したウェアラブルデバイスの最新機種｢Apple Watch Series 4｣に心電図計（日本では利用不可）を搭載するなど、ヘルステック市場は大きな成長を遂げるとみられている。
実は、研究チームが所属するオウル大学、その所在地であるオウルは、かつて携帯電話端末メーカーとして世界首位をひた走ったノキアの重要拠点のひとつ。いわゆる｢ノキアショック｣で地域経済はどん底を経験したが、若手の企業支援を進め、いまや｢北欧のシリコンバレー｣と呼ばれるまでになっている。
2018年12月、フィンランド・ヘルシンキで開かれた世界最大級の起業家イベント｢SLUSH（スラッシュ）｣の様子。登壇者は、通信インフラを軸に復活を遂げたノキアのリスト・シラスマ会長。
Lehtikuva/Heikki Saukkomaa via REUTERS
2019年1月に国際協力銀行とともに投資アドバイザリー会社を設立し、北欧をターゲットとした新たなベンチャーキャピタル（VC）を設立した経営共創基盤の塩野誠取締役はBusiness Insider Japan 編集部の取材に対し、こう答えている。
｢これまでプライベートエクイティ（PE）やVCは消費市場として規模の大きな場所に目を向けがちでしたが、最近は小国でも教育水準が高く、知的資本の集積している場所が注目されるようになってきている。新たな知見や技術をどこから取り出すのか、どの都市でそれは生まれるのか。いま世界が見ているのはそこです｣
（文・川村力）
