日本企業で1on1ブームの意外な理由、上司は疲弊、外注する企業まで

インテルやグーグルなど、シリコンバレーの有名企業が導入しているとして、日本でも近年、取り入れる企業が増えている1on1ミーティング。上司が部下と1対1で定期的な対話の時間をもつ人材育成の手法だが、｢1on1に時間が取られて仕事ができない｣｢面談と何が違うの？｣といった戸惑いの声も、現場から聞こえてくる。

そんな中、いっそ1on1を外注してしまうというサービスも登場。近年、広まる1on1ブームの背景には、日本の職場で起きたある大きな変化が関係しているという。

多い時で週10人に1on1、自分の仕事は残業に

｢人間関係や上司とのコミュニケーションに悩む若い人が多いので。毎週必ず全員と1on1をしていますが、実務もあるので正直、時間も精神力もかなり削られます｣

都内のIT企業で働くマネージャー職の男性（40代）は、多い時で週に10人もの1on1ミーティングをしていたという。1回あたりは10〜15分程度とはいえ、これが毎週、この人数分で決まった時間拘束されるとなると、かなりの重みだ。

もちろん1on1以外にも自分の仕事は、多々ある。1on1に充てる時間分は、残業するなどしてこなした。

某大手企業では｢1日中、1on1が仕事｣という人もいる。この会社の場合、1on1ミーティングの1回あたりの所要時間は30分〜1時間。

｢それだけやっていればいいなら問題ないが、現場の仕事を抱えている名ばかり管理職の場合は、相当キツい｣（30代男性会社員）との声も。さらには

｢上司から1on1の時に（Twitterで）転職の話をしただろ、評価下げるからと言われた｣｢今日、上司との1on1の日、いやだ……｣

とのつぶやきもネット上に飛び交い、こうなるとそもそも1on1は何のためなのか。目的が迷走している向きも否めない。

もとは人材争奪戦のシリコンバレー文化

1on1ミーティングの手法は、人材重視のシリコンバレー発祥のカルチャーとされる。優秀なエンジニアはじめ人材争奪戦となっているシリコンバレーでは、テクノロジーが発達した現代だからこそ、顔をつき合わせたFace to Faceのコミュニケーションを大切にする風潮があるという。

グーグル、インテル、マイクロソフト、アドビシステムズなど、名だたるシリコンバレー企業が1on1導入で知られていることも、日本企業の1on1ブームの一因であることは間違いない。

日本企業の導入で早かったのがヤフーだ。同社は2012年、経営陣の刷新のタイミングで1on1を導入した経緯がある。

同社コーポレートグループ ピープル・デベロップメント統括本部で、1on1導入にも携わった吉澤幸太さんはこう振り返る。

｢ヤフーで1on1は、すでに当たり前くらいに定着しています。かつては大きな組織体制変更のタイミングで、オンラインのコミュニケーションは発達したが、対面はどうか。上司と部下の関係はどうか。などと、人材育成を見直す目的で導入しました｣

さらに、日本でも1on1のような、こまめな上司部下のミーティングが必要となった理由にはもう一つ、時代の変化があるとの指摘もある。

職場から消えた上司と部下の飲み文化と喫煙所

｢職場から喫煙所と飲み会が減ったからです。かつて、上司は部下と定期的に話をする場をタバコや、就業後の飲み屋で持っていました。その代替として今、1on1が必要になっています｣

そう話すのは、クラウド1on1サービスを提供するエール代表の櫻井将さんだ。エールは、企業の管理職やリーダー層向けに｢クラウドサポーター｣が定期的な1on1を提供する、1on1の外注サービスだ。

｢経済が右肩上がりで終身雇用が前提の時代には、部下は上司の言うことを聞いていればよかった。叱られても喫煙所や居酒屋でフォローができました。そのため、1on1のような習慣は不要でした｣（櫻井さん）

エールが｢1on1の外注サービス｣の提供に目をつけたのは、日本企業を取り巻く環境の変化と共に、上司と部下のコミュニケーションが、単純に｢上の言うことを聞いていればいい｣ではなく複雑化していること。さらに、こうして1on1のニーズが高まっているにも関わらず｢今の日本企業では必ずしもその仕組みが機能していない｣と見るからだ。

｢今の上司世代には、良質な1on1を受けた体験がありません。体験のない人に1on1をやれといきなり言っても無理があります｣（櫻井さん）。

他社の役員や育休中女性が1on1の相手に

そこで、エールは2013年から｢上司世代｣に1on1を実施して、1on1文化を企業に根付かせるためのサービスを法人向けに売り出している。

サービス導入企業の社員の1on1を請け負う｢クラウドサポーター｣には、一線で活躍するビジネスパーソンの副業目的の人や、経営やマネージャーなどの経験をもつ育休中の女性、経営者層が登録。AI(人工知能）で相性のいいサポーターを選出し、週1回30分、電話での1on1を実施。社員1人あたり1カ月3万円で提供している。

現在、野村総合研究所（NRI）、日清食品、ライフネット生命、グロービスなど大手企業も含めて約20社が導入しているという。

しかし、そもそも1on1は、社内事情を知らない外部の人とでも機能するのだろうか。

これについて櫻井さんはこう説明する。

｢1on1で対話する目的には、業務やスキルにまつわる相談と、仕事やキャリアをめぐる悩みや相談の2種類に大別されます。前者は事情の分かっている社内でやるべきですが、後者は共感や傾聴と言ったコミュニケーションが有効｣

同じ会社で1on1サービスを一定期間利用した社員と、していない社員とではエンゲージメントスコア（会社に対する愛着度）で、1on1利用者が高くなるとの結果も出ているという。

変わる日本の職場事情、上司と部下の関係

｢強く言いすぎたかなと思って若手をその後、飲みに誘ったら、きっぱり断られた｣（50代管理職）

｢もっと相談したいのに職場がドライで、上司とランチに行くこともない｣（20代会社員）

など、すれ違いがちな現代日本の職場の人間関係。外注サービスまで受けるかは、見方も分かれるところかもしれない。ただ、1on1をめぐる試行錯誤も、新たな関係づくりを模索する現代の職場事情の、一つの象徴なのかもしれない。

（文・滝川麻衣子）

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