｢辞めると伝えたら裏切る気かと言われた｣｢辞める日に部署に挨拶をしてはいけないと言い渡された｣｢密室で上司、部長、人事部長に囲まれた面接を数時間繰り返された｣——。

会社を辞める時に、辛い仕打ちにあったという声は、珍しくない。｢終身雇用が当たり前｣の世代にとって、とりわけ若手の離職は、センシティブな部分もあるようだ。近年は｢退職を言い出せない｣人のための退職代行サービスもあるほど。

一方、辞めた社員も会社の財産と考え、関係を続けるサービスも生まれている。人材難の時代、会社と元社員の理想の関係とは。

事情は知っているけど客観的な存在

｢もっとも印象に残っている思い出は？お互いに答えてみてください｣

東京・表参道で今秋、元上司と元部下が再会して親交を深めるという一風、変わったイベントが開かれた。どちらかが仕事を辞めて1年以上会っていない｢かつての｣元上司と元部下が、誘い合って参加。集まった20人ほどが、飲みながら交流する企画やフリートークで盛り上がった。

｢ずっと飲みに行こうと言いながら実現していなかったので。思い切って誘いました。2年近く前に転職した、同じチームの上司です。面倒見がよく、足で通って仕事を取るタイプの人で。いろんなことを教えてもらいました｣

そう話すのは、広告代理店の営業職の男性（36）だ。元上司（43）も乗り気になってくれて、再会イベントは思った以上に盛り上がった。帰りは喫茶店で話し込み、仕事や人間関係について聞いてもらった。

｢社内の事情を分かりつつも、同僚とは違う立場で客観的に見てもらえてすっきりした｣（男性）。

上司の男性もしみじみ振り返る。

｢面白そうという軽い気持ちで参加したのですが、思った以上にいい機会でした。他の人も誘おうと、次の約束もしましたよ｣

主催したのは、名刺アプリEightを提供するSansanと、企業の退職者と元の会社をつなぐシステムを提供するハッカズーク。｢会社を辞めた人｣を指す｢アルムナイ（alumni）｣が近年、注目されている。今回のイベントも、アルムナイと企業のつながりを重視し、活用していく機運を高めるのが目的だ。

Sansanの担当者は言う。

｢特にベンチャー企業では、社員と会社が一蓮托生のような感覚はありません。巣立っていった社員ともつながり、丁寧に送り出すことでビジネス上の可能性も広がるはずです｣

マッキンゼーにマイクロソフト、P&Gもアルムナイ

｢日本企業では、転職などで辞めた社員との関係が途絶えてしまう傾向があります。個人的に飲みに行くつながりはあっても、会社として辞めた社員への前向きなメッセージはなかなか、ありません｣

そう話すのは、ハッカズークの鈴木仁志社長だ。

冒頭のように、会社を辞めるにあたって｢まるで裏切り者扱い｣されたというエピソードは、日本企業では珍しくない。ただし、外資系企業に目を向けると｢アルムナイは大手の人気企業ほどカルチャーとして根付いています｣（鈴木社長）。

もともと、英語で｢卒業生｣｢同窓生｣を意味するアルムナイだが、その後、コンサルやIT企業で｢退職者｣という意味でも使われるようになった。アクセンチュア、マッキンゼー、マイクロソフト、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）など名だたる人気企業が、アルムナイのネットワークを大切にしていることで知られている。

マッキンゼーのHPには｢アルムナイセンター｣が設けられ｢120を超える国の1万5000以上の組織で（マッキンゼーの）アルムナイが活躍している｣と、そのネットワークを誇っている。

｢裏切り者｣扱いを辞め方改革したい

一方、日本企業は終身雇用の概念が根強く、就活でも『一生、ここで働きます』というような｢忠誠心｣を求められる風潮がある。しかし、この数年の変化を鈴木社長は指摘する。

｢だんだん終身雇用が崩れ、会社側もむしろ気持ちよく送り出して、その後もネットワークを活かせないか？という発想が少しずつ生まれてきています｣

目的としては、｢出戻り社員｣のような再雇用のケースもあるが、鈴木社長は｢それだけではない。元社員に業務を委託するなどビジネスが始まる場合や、その紹介が顧客や外部アドバイザーになることもあります｣と、説明する。

2019年は、経団連の中西宏明会長や、大企業中の大企業であるトヨタ自動車の豊田章男社長が｢終身雇用を守るのは難しい｣との発言をするなど、日本の終身雇用が大きな曲がり角を迎えたといえる。

｢せっかく育てたのに途中退職は裏切りもの｣といった感覚は今後、変化していくことは間違いないだろう。

元社員が過去の人から財産になる日

日本企業でも徐々に、アルムナイの動きは広がりつつある。

イベントをハッカズークと共催したSansanの寺田親弘社長は、自らも出身の三井物産のアルムナイ・ネットワークを立ち上げている。ヤフーは創立20年を迎えた2017年に、ヤフーを｢卒業｣した社員をつなぐ｢モトヤフ｣組織を立ち上げた。人材輩出企業を掲げてきた、リクルートの｢元リク｣と呼ばれる出身者のつながりは、退職後もビジネスで連携するなど強いことで知られている。

元社員のキャリアプロフィールを登録し、いつでも連絡を取れるSNSのような役割を担うハッカズークのアルムナイシステムも、化学メーカーのクラレや大手メーカーなどが、すでに導入。大手広告代理店も自社で利用する方向だ。

低成長時代の企業には、一括採用した全ての社員に、終身雇用と退職金を用意することが不可能になりつつある。長期に渡って雇用し、家族のように会社が社員の面倒を見てきた時代は、すでに過去のもの。望むと望まざるによらず｢社員はいつか辞める｣という感覚は、今後さらに広がるはずだ。

企業文化や事業領域を理解し、かつ、新たな視点を身につけた元社員が｢過去の人｣ではなく、企業の｢財産｣になる日。それは、企業サイドのアプローチ一つで、そう遠くないはずだ。

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（文・滝川麻衣子）