｢家を持とう、テック業界で働こう、ピッツバーグに行こう｣テック人材が“東”を目指す理由

成長の速いスタートアップは（当初のオフィスが手狭になると）、人件費やオフィス賃料などオペレーションコストの安いフェニックスやデンバー、ソルトレークシティ、オースティン、テキサスといった街にセカンドオフィスを構える戦略をとる。

そのため、マッケンナはこれからさらに多くの企業が東を目指すようになるとみている。

｢僕らはよくこう説明するんです。『グーグルだってピッツバーグは素晴らしいって言うんだから、ほかの企業だってそうだろう？』って｣

なぜピッツバーグなのか

ピッツバーグは、アマゾンが第2本社の建設候補地を選定（2018年11月）した際、ファイナリストに残った。

新たに雇用する従業員の住居費が安いというのが大きな理由だ。同市は、アメリカの規模上位40都市圏で最も持ち家比率が高い。賃貸物件の相場は2019年11月時点で平均1280ドル（約14万円）、サンフランシスコの家賃｢より｣2500ドル（約27万円）以上安い。

外国語学習アプリを手がけるデュオリンゴは、ピッツバーグに本社を置く理由について、人材採用の点で有利だからとしている。デュオリンゴのルイス・フォン・アンCEOは2018年のインタビューでこう語っている。

｢ベイエリアを出たい人、あるいは大学を出たけどベイエリアには行きたくないという人材をつかまえることができている。ピッツバーグには良い条件の賃貸物件がいくらでもあるし、詳しく調べたわけじゃないけど、家賃は月1000ドルも払えば足りる。そんなのベイエリアじゃ聞いたことがないよ｣

魅力は住居だけではない。人材を生み出す大学教育システムも整備されている。近隣の大学はテクノロジー関連の学位を取得した4000人以上の卒業生を毎年輩出している。

起業する人も多く、例えば、ピッツバーグ大学からは2018年度に17社のスタートアップが誕生している。グーグルやアマゾン、マイクロソフトなど大手テック企業の現地オフィスに採用されるケースも多い。

ウーバーはピッツバーグに自動運転の研究施設を開設。エンジニアやサイエンティストのほとんどは（ピッツバーグに本部のある）名門カーネギーメロン大学出身だ。同社は最近、近隣に実験施設向けの土地600エーカー（東京ドーム約52個分）を取得している。

ピッツバーグの伝道師

マッケンナが運営するNPO、ワン・アメリカ・ワークスの理念は｢どんなところからでも偉大な企業が生まれる可能性はある｣。成長著しい企業と都市圏を結びつけるキューピッド役になるのが狙いだ。

ミルウォーキーやコロンバス、オハイオなどは、優秀な人材を生み出しているにもかかわらず、場所のせいかあまり知られていない。

ブルッキングス研究所が最近発表したレポートによると、2005年から17年までにイノベーション分野で創出された雇用の9割が、5つの都市圏に集中しているという。

マッケンナのワン・アメリカ・ワークスは、2019年だけでベイエリアに本拠を置く1000社を訪ね、ピッツバーグの魅力や優位性を説いてまわった。そのうち、12社がオフィス設置に関心を示し、5社がピッツバーグでの採用活動を検討してくれることになった。結果として、60〜80人分の雇用機会を創出できたという。

インパクトはまだまだ小さい。けれども、マッケンナの描く未来予想図は大きい。

［原文：Silicon Valley is facing an exodus of young employees. Here's why one tech investor is betting on Pittsburgh to take up the mantle.］

（翻訳・編集：川村力）