ソニーの電気自動車はテレビを変えた“Apple TV”になるか。財務分析で深読みする自動車業界の未来

会計とファイナンスで読むニュース

David Paul Morris/Bloomberg via Getty Images

前回は、「ROE」や「財務レバレッジ」「総資産回転率」「売上高当期純利益率」という指標を使って、トヨタ、日産、ホンダの「やりくり上手」度合いと、経営の仕方にどんな個性があるのかを分析してきました。

その結果、「ROE」という総合的な生産性の高さを測るものさしではトヨタが1位であることが分かりました。とはいうものの、ROEを3つに分解してより詳しく分析していくと、新たな発見も……。

資本の生産性を測る「財務レバレッジ」では日産が、資産の生産性を測る「総資産回転率」ではホンダが、そして売上の生産性を測る「売上高当期純利益率」ではトヨタがそれぞれ1位という結果になりました。これは、「やりくり上手」にも3社3様の個性があることの表れです(図表1参照、セルが赤い箇所は3社中1位の指標)。

図表1

(注)いずれも2019年3月期(数字はYahoo! ファイナンスのものを使用)。会計基準につき、トヨタ自動車(トヨタ)は米国会計基準、日産自動車(日産)は日本会計基準、本田技研工業(ホンダ)はIFRSとなっている。ROEの分母である純資産(Yahoo! ファイナンスでは自己資本)は、分かりやすくするため単純化して2019年3月期の値を採用している。なお、ROEの計算方法によっては、分母の純資産として、一定時点の残高ではなく期中の平均値を採用する場合や、そもそも純資産の部の合計から一部項目を除外する場合など、目的によってさまざまな計算方法がある。

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