高齢労働者を活用しないのは貴重な労働力をドブに捨てるのと同じだ。
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- 米企業の年齢差別が、仕事を見つけて働き続けたい高齢労働者たちを阻む。
- 経験豊富なプロフェッショナルは、労働力として貴重な資産だ。
- 企業の再教育プログラムは高齢労働者に照準を当てるべきだ。
アメリカでは労働力の高齢化が急激に進んでいる。それでいて、高齢労働者の採用や雇用の継続に消極的な企業が多い。
しかし、年齢差別(エイジズム)は米経済にとって大きな脅威だと、米人事コンサル大手マーサーのマルティーヌ・ファーランド社長兼最高経営責任者(CEO)は強調する。
ファーランドは1月にスイスで開催されたダボス会議(世界経済フォーラム年次総会)で、Business Insiderのニコラス・カールソン編集長のインタビューに応じた。
根拠のない「思い込み」
老後の生活不安が高まり、高齢労働者の割合は上がっている。
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「居眠り運転をしているようなものだ」と、ファーランドは経営者の危機感のなさを指摘する。どの業界もようやく、年長のプロフェッショナル採用について、投資対効果が得られることを理解しはじめた。
ファーランドの警告を数字で見てみよう。
米政府のデータによると、総人口に占める65歳以上の割合は1990年代半ばで約12%だったが、2015年と16年は18%を超えた。75歳以上の労働参加率は、2026年には10%を超える見込みだ。