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新型コロナウイルス感染したら?病院行くのはいつ?自宅での感染拡大を防ぐには?

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都内では、マスクをする人が一気に増えた。

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日本でも感染が広がっている新型コロナウイルス。

「感染してしまったかもしれない」と思った時、そして、実際に感染していることが分かった場合、私たちはどう対応すればよいのか。

症状だけで感染の有無を見極めるのは難しい

新型コロナウイルスにともなう感染症の初期症状は、ごく普通の風邪と変わらない。多くの専門家から「症状を見て新型コロナウイルスへの感染を判断することは難しい」という声が聞かれる。

2月13日に行われた日本感染症学会・感染症環境学会主催のセミナーで、国立国際医療研究センターの忽那賢志博士は「潜伏期間の平均は5.2日。感染してから受診するまでに5日ぐらいかかる。1週間くらい風邪のような症状が続き、その中で悪化した人が病院へ行き、10日程経過した段階で入院するような患者が出る」と、重症化した例が報告された中国のレポートについて話した。

症例

市民向けのセミナーでは、これまでに判明している症状の例が説明された。

撮影:三ツ村崇志

中国はもちろん、日本国内で確認された症例報告などを総合すると、新型コロナウイルスにともなう感染症の基本的な症状は、発熱や喉の痛み、頭痛、倦怠感や筋肉痛など。中でも長引く発熱や咳、強い倦怠感が、新型コロナウイルスに感染した人にみられやすい症状だと言われている。

ただし、この症状をもって感染の有無を判断することはできない。

重症化すると、高熱や喀血(咳とともに血を吐くこと)、肺炎などを発症し、中には死亡してしまう例もある。糖尿病や心臓病といった既往歴のある高齢者では死亡するリスクが他の患者に比べて高いことから、特に注意が必要だ。

「感染した」と思ったら

感染を気をつける例

2月17日、厚生労働省は診断の目安を発表。

出典:厚生労働省 資料「新型コロナウイルスを防ぐには」

厚生労働省は2月17日、日本での感染拡大にともない、新型コロナウイルスに感染したと思った時の対応の仕方について、目安を示した。

まず、基本となる点は以下の2つの症状。

・ 風邪の症状や37.5度以上の発熱が4日以上続く方(解熱剤を飲み続けなければならない人も同様)

・ 強いだるさ(倦怠感)や息苦しさ(呼吸困難)がある方

もし、こういった症状がみられた場合、まずは「帰国者・接触者相談センター」への電話相談が推奨されている。

※各都道府県の「新型コロナウイルスに関する帰国者・接触者相談センター

ただし、高齢者、糖尿病や心不全、呼吸器疾患など、すでに何らかの疾患がある人や、透析を受けている人、さらに免疫抑制剤や抗がん剤等を用いている人は、新型コロナウイルスに感染すると重症化しやすいとされている。そのため上記の症状が、4日ではなく2日程度続いた段階で早めの連絡が推奨されている。

4日以上、37.5度の発熱など、期間や具体的な数値は、これまでの症例報告などを踏まえて、専門家会議で議論された結果だ。

加藤勝信厚生労働相は

「必要な方が必要なタイミングで適切な医療を受けられる、まさに重症化を防ぐための体制」

とその意図を語った。

なお、妊婦に対しては、念のために重症化しやすい人と同様に早めの相談を推奨。一方、子どもの場合は、現時点で重症化しやすという報告が上がっていないことから、上記の目安通りの対応が求められている。

帰国者・接触者相談センターでは、電話相談によって新型コロナウイルスへの感染が疑われる人に対して、住まいの近くにある専門の「帰国者・接触者外来」を紹介している。

また、こういった医療機関を受診する際には、公共交通機関の利用しないこと、感染拡大を予防するためにマスクや手洗い、咳エチケットなどの徹底を求めている。

医療機関・保健所での検査を行い、新型コロナウイルスへの感染が確定すれば、指定された病院に入院することになる。ただし、検査結果は状況によって数日かかることもある。

情報

新型コロナウイルスの検査要件も緩和された。武漢や湖北省への滞在歴がない人や、滞在者と接触していない人に対しても、検査を実施できるようになっている。

出典:第11回新型コロナウイルス感染症対策本部資料

自宅でできる対策は? 米CDCは食器などの共有もNG

風邪は長引いているのに、厚生労働省が示す検査対象には含まれていない、というケースも多い。自分が新型コロナウイルスに感染していたら……と、家族やパートナーへうつしてしまう不安を抱いている人もいるのでは。

アメリカの疾病予防管理センター(CDC)では、自宅待機時の予防対策について次のように指摘している。

まず、前提として「病院に行く以外は自宅にいること」が重要だ。

日本人は、風邪のような症状があっても、職場や学校に行ってしまうケースが多い。もし実際に新型コロナウイルスに感染していた場合、公共交通機関やタクシー、あるいは人の多い場所に行くことで、感染のハブになってしまう可能性がある。

とはいえ、中には会社を休むことでその分の給与が減少し、生活がままならなくなってしまう可能性がある人も多い。企業側にも、完全リモートワークを適用したり、通勤ラッシュを避けた出社を進めたりと、柔軟な対応が求められている。

次に、家族やパートナーなど、一緒に生活している人がいる場合。CDCは、同居者にウイルスを感染させないよう、「体調が悪くなった場合は、なるべく一つの部屋で過ごす」と、他の人との接触を避ける行動を取ることが基本としている。バスルームなども可能なら別々のものを使用した方が良いとしているが、日本の住宅環境を考えると難しそうだ。

また、同じ室内に自分以外の人がいるようなときは、フェイスマスクの装着が望ましい。一般的に予防効果が無いとされているマスクだが、感染リスクが高い場所での着用はWHOでも推奨されている。なお、CDCでは、仮に呼吸が難しいなどの事情でマスクを装着できないようなケースでは「同じ室内に滞在すべきではない」と強く警告している。

また、CDCによると、食器や調理器具、タオルなどの共有も感染リスクを高める行為だという。こういった道具を新型コロナウイルスに感染した人が使用した後には、徹底的な洗浄が求められる。感染者の着ていた衣服や寝具といった血液、便、体液などが付着している可能性のあるものも同様だ。

こういった対策のほか、感染症対策の基本となる「手洗い」も、もちろん重要といえる。

致死率は世界的に見ると1%を下回る、しかしそれでも、感染者が多くなればなるほど死亡してしまう人が増えていくことは確かだ。「自分は大丈夫だから」という気の緩みは、知らぬ間に感染を広げ、死者を増やすことにつながってしまう。その数をできるだけ減らすためにも、基本となる対策を忠実に、実直に続けていくしかない。

(文・三ツ村崇志)

参考

厚生労働省

アメリカ疾病予防管理センター

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