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働き方は、
今日から変えられる

「人生をサボらない」。ミレニアル世代が考えるこれからの生き方、働き方

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ビヨンド・ミレニアルズに登壇した正能茉優さんと山本築さん

パラレルキャリアを実践する正能茉優さん(写真中央)と、日本マイクロソフトで働き方改革推進を担当している山本築さん(右)。

2020年1月30日、31日の2日間にわたって開催されたビジネスカンファレンス「BEYOND MILLENNIALS(ビヨンド・ミレニアルズ)」。1月31日に行われたトークセッション「ミレニアル世代が提案するこれからの働き方」には、同世代が多数詰めかけ会場は満席となった。

2025年までに世界の労働人口の75%(日本は50%)が35歳以下になると言われている。そうした中で、私たちは働き方をどのように変えるべきなのか。どうすれば人生を充実させることができるのか。日本マイクロソフトで働き方改革推進を担当している山本築さんと、大手電機メーカーの正社員でありながら、ハピキラFACTORYの代表取締役を務め、さらに慶應義塾大学大学院特任助教として学生たちを指導している正能茉優さんが登壇。会場に集まった人々の熱心に耳を傾ける様子から、これからの働き方に関心が高まっていることが伺えた。

1日1日の納得感、幸福感が大事

和やかにトークを展開する正能茉優さんと山本築さん。

登壇した山本さんは、メーカーや運送、マスコミ関連企業など異業種連携によるミレニアル世代主導の働き方改革推進コミュニティ「MINDS(Millennial Innovation for the Next Diverse Society)」を発足させ、コミュニティリーダーを務めている。

まずは正能さんが「働く目的」が大きく変化していることを、調査データをもとに解説。「平成31年 新入社員 働くことの意識調査」(公益財団法人日本生産性本部と一般社団法人日本経済青年協議会が毎年新入社員に対して実施)によれば、働く目的は「楽しい生活をしたい」「経済的に豊かになる」が増加傾向にあり、「自分の能力を試す」は長期にわたって減少。

「仕事、趣味、友だち、家族、恋愛⋯⋯人生を構成するいろいろな要素をバランスよく大事にしていきたいというのが、私たちの世代の考え方なのではないか」と正能さんは分析する。

ミレニアル世代の価値観に大きな影響を与えたのはリーマンショックと東日本大震災、と山本さん、正能さんは口を揃える。リーマンショックによりエリートサラリーマンになってもその先に幸せがあるのかという疑問を抱き、3年後の東日本大震災では、まずは仕事を頑張っていつか好きなことをしようと思っても、その「いつか」は来ないかもしれないことを突きつけられた。

「ミレニアル世代はいつかこうしようという中長期的な考えよりも、1日1日の納得感、幸福感が大事なんです」(正能さん)

1時間あたりの価値を最大化するには

コミュニケーションツールを使うことで業務を効率化していると語る山本築さん。

しかし「楽しい生活をしたい」と「経済的に豊かになりたい」という希望を両立させるのは難しいのではないだろうか。一般的には、楽しい生活を実現させようとすれば仕事は二の次になりがちで、豊かさを重視すれば仕事に邁進しなければならないと思われている。だが、登壇した正能さんはそのどちらも両立させようと考えている。

「『楽しく、経済的にも豊かに』を実現するには、1時間あたりの価値を最大化していくことがポイントだと思います。例えば私は『○○なのに社長』という文脈に自分を置き、自分の存在を世の中でオンリーワンにすることで、1時間あたりの価値を最大化しようとしている。そのためにはテクノロジーの力に頼って一つひとつの仕事を効率化することも大切です」(正能さん)

ハピキラFACTORYはさまざまな地域の仕事を手がけているが、 Microsoft Teams(以下、Teams)を始めとするコミュニケーションツールを利用することで、直接現地に行かなくても商品デザインを見ながら打ち合わせができる という。メールのようにかしこまった文章ではなく会話のようにやりとりできる点も、効率化を図る上では重要なようだ。

山本さんもコミュニケーションツールを使いこなすことで仕事を効率化し、自社だけでなく他社とのやりとりも円滑に進めている。やりとりはメールからTeamsに移行。それによって何が変わったのか。

「私のTeamsでは、プロジェクトごとにさまざまなチームがあって、MINDSのメンバーが喧々諤々とディスカッションをしています。それを見れば、私は誰と誰がつながっているのかが容易に把握できる。ミレニアル世代は『役員クラスのエグゼクティブはきっとノンテクだ』と決めつけたがりますが、新しいもの好きのエグゼクティブも少なくないですよ」(山本さん)

MINDSの中でコミュニティリーダーを務める山本さん。もしもディスカッションにメールを使っていたら、リーダーであってもコミュニティの中での人間関係を把握することができず、スムーズにプロジェクトを進行することは難しかっただろう。テクノロジーがコミュニケーションを促し、プロジェクトをスムーズに進行させているようだ。

山本さんは、日本マイクロソフトが社内コミュニケーションをメールからTeamsに移行した際には「お疲れ様カッター」を行ったと言う。メールの冒頭で当たり前のように入力している「お疲れ様です」「お世話になっております」の文言を省略し、要件をストレートにわかりやすく伝えることにしたのだ。

「『お疲れ様です』とどれくらい打っているのかエグゼクティブから新卒社員まで調べたら、若手の女性社員が頻繁に使っていることがわかりました。若手がいかに気を遣っているかがわかりますよね。そのことを示したら、エグゼクティブも納得し、無駄な慣習を改めることができました。実はエグゼクティブも次の世代に経営のバトンをどう渡すのか考えているし、組織にゆらぎを起こしたい、変革したいとも考えているんです」(山本さん)

無駄な慣習を改めるという方針は、日本マイクロソフト社内でコミュニケーションやリモートワークにTeamsを使うことを推奨された時期とも重なり、「お疲れ様です」や「よろしくお願いいたします」といった文言を省略し、要件をストレートに分かりやすく伝えるようにすることへのきっかけになったという。

これには正能さんも「ミレニアル世代は『相手が変わってくれない』と課題を受け身の立場として捉えがちだが、自分たちからツールを提案するなど行動を起こすことで変わることも多い」と同意。

「勤めている会社の経営者が変革に対する感受性が乏しいのであれば、会社を辞めるのも一つの手。ミレニアル世代の流動性が高くなれば、経営者はもっと危機感を持つはずです」(山本さん)

副業は「認めてもらうもの」ではない

パラレルキャリアの働き方について語る正能茉優さん

これからの時代の働き方を考える上では、副業やパラレルキャリアが選択肢に挙がるミレニアル世代もいるだろう。しかし、副業を認める動きは広がってはいるが、実際に認めてもらえるものなのか、複数の仕事に追われて自分の首を締めることにならないか……と不安を抱いている人は多い。これに対して正能さんは「パラレルキャリアだからといって、勤めている会社の社員としての仕事を少なくするようなことはない」という。

「会社員としての成果は他の社員と同じように見られているので、決められた範囲の仕事は責任を持って取り組んでいます。副業をすることは、退勤後に友だちや家族とご飯を食べるのと同じように、業務時間外の選択肢の一つなんです。認めてもらうのではなく、そこに会社経営や特任助教という活動があるだけ。

私たちの世代にとっては、仕事も友だちも家族も彼氏も全部含めて人生なので、自分のやりたいことをサボったら、人生をサボるのと同じ。『仕事をサボるな』と言われることもありましたが、私は人生をサボりたくない。もちろん仕事もサボらない。そこは相反する概念ではないと思っています」(正能さん)

「夢中になれること」が見つからない人へ

実践したい働き方や提言について語る正能茉優さんと山本築さん

最後に、2人がこれから実現していきたい働き方、提言したいことについて聞いた。

MINDSでは大企業同士の社内インターンを行いたいと思っています。『ピボットキャリア』と呼んでいるのですが、自分のキャリアに軸足を起きつつ新しい刺激を得て自分を豊かにして観点を広げていきたい。そして『夢中に生きよう』と提言したいですね。夢中な人に勝てるわけがない。自社だけで夢中になることが難しければ、MINDSに入ったり、我々のエグゼクティブと会話をしたり、そこから広がっていくものがある」(山本さん)

「では私からは『そうは言っても夢中になれることが見つからない』という人に提案します(笑)。私も今は、地域をテーマに活動していますが、もともと地域のことに興味はなかったんです。けれど大学の関係で長野県小布施町に行って、そこで出会った人が町長をはじめすごく素敵だった。その人たちに会いたくて足を運んでいるうちに結果としてこうなりました。

なので夢中になれることが降ってくるのを待つのではなく、まずは自分が心地いいと思う人、一緒にいたいと思える人に会ってみる。次はその人がいいと思う人に会ってみる。それが続くと好きな環境、コミュニティができて、結果としてやりたいことになるのかもしれません」(正能さん)

中長期的な見通しが立てられる時代ではない今、「会社は変わらない」「社会は変わらない」ではなく、自分に合った働き方を自ら生み出していく必要がある。それを実行している登壇者2人のエネルギーに満ちたトークセッションは、ミレニアル世代に大きな示唆を与えるものとなった。


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