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優良だった大塚家具が「ヤマダ傘下入り」。財務内容の変化から分かる最大の“泣き所”とは

赤字続きだけれど調子がいいメルカリと、赤字続きでヤマダ電機の傘下に入った大塚家具。どちらも「赤字続き」という点は同じはずなのに、この差はどこから来るのか——。前々回は「自己資本比率」、前回は「流動比率」という指標で両社の財務の安全性の違いを探ってきましたが、まだ決定的にこれだと言える原因には行き当たっていません。

そこで今回は、財務の安全性を測る“第3の指標”を使って、メルカリと大塚家具の財務の実態をさらに探っていきましょう。

財務の健康状態を測る“第3の指標”

前回、貸借対照表(B/S)の「資産」は1年以内に換金できるかどうかで「流動資産」と「固定資産」に分けられる、とお話ししました。この流動資産のうち、より現金化しやすい資産のことを「当座資産」と呼びます。

  • 当座資産:流動資産の中でも特に現金化しやすい資産。現金や預金、受取手形、売掛金など。

前回の「流動資産/固定資産」の説明で、換金性が高い資産ほど(つまり固定資産よりも流動資産の方が)、急にキャッシュ(現金)を用立てなければならなくなった時に役に立つ、とお話ししました。さらに言えば、流動資産の中でもより現金化しやすい「当座資産」を多く持っているほど、資金繰り面における安全性は高くなります。

このことを調べるのに役立つのが、財務の安全性を測る第3の指標、「当座比率」です。当座比率は「流動負債」に対して「当座資産」がどのくらいあるかを見るもので、短期間の資金繰りにどの程度耐えられるかを把握する際に使われます。

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