優良だった大塚家具が「ヤマダ傘下入り」。財務内容の変化から分かる最大の“泣き所”とは

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Rodrigo Reyes Marin / Shutterstock.com

赤字続きだけれど調子がいいメルカリと、赤字続きでヤマダ電機の傘下に入った大塚家具。どちらも「赤字続き」という点は同じはずなのに、この差はどこから来るのか——。前々回は「自己資本比率」、前回は「流動比率」という指標で両社の財務の安全性の違いを探ってきましたが、まだ決定的にこれだと言える原因には行き当たっていません。

そこで今回は、財務の安全性を測る“第3の指標”を使って、メルカリと大塚家具の財務の実態をさらに探っていきましょう。

財務の健康状態を測る“第3の指標”

前回、貸借対照表(B/S)の「資産」は1年以内に換金できるかどうかで「流動資産」と「固定資産」に分けられる、とお話ししました。この流動資産のうち、より現金化しやすい資産のことを「当座資産」と呼びます。

  • 当座資産:流動資産の中でも特に現金化しやすい資産。現金や預金、受取手形、売掛金など。

前回の「流動資産/固定資産」の説明で、換金性が高い資産ほど(つまり固定資産よりも流動資産の方が)、急にキャッシュ(現金)を用立てなければならなくなった時に役に立つ、とお話ししました。さらに言えば、流動資産の中でもより現金化しやすい「当座資産」を多く持っているほど、資金繰り面における安全性は高くなります。

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