労働者の54%はパンデミックの後も「リモートワーク中心がいい」 —— IBM最新調査

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Joey Hadden/Business Insider

  • 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)は、多くの働く人々をオフィスから自宅へと追いやった。だが、最新調査によると、労働者の54%はこのままフルタイムでリモートワークを続けたいと考えている。
  • IBMが2万5000人を対象に実施したこの調査は、新型コロナウイルスの感染が拡大して以降、いかに人々の仕事への態度や移動、レジャーが変化したかを調べたものだ。
  • 在宅ワークは働く人の幸福度を高め、従業員と雇用主の両方にとってお金の節約になる可能性がある。

新型コロナウイルスのパンデミックは、世界中の人々の働き方、買い物の仕方、人との付き合い方を変えている。こうした"自粛"中のライフスタイルの変化の全てがこのまま根付くわけではないだろうが、多くの従業員は在宅ワークの存続を願っている。

IBMが実施した最新の調査では、従業員の54%がリモートワーク中心で働きたいと考えていることが分かった。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、何百万という人々がリモートワークに切り替えた。そして、自宅中心のルーティンに慣れるにつれ、多くの人々がパンデミックの後も柔軟性と生産性を高めるのに役立つとして在宅ワークを続けたいと考えている。

IBMのこの調査は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)がいかに在宅ワークを含むさまざまなトピックに対する見方を変えたか調べることを目的に、4月に2万5000人以上のアメリカ人を対象に実施された。

調査の結果、回答者の75%が少なくとも部分的にでも在宅ワークを続けたいと答え、40%が雇用主は従業員にリモートワークの選択肢を与えるべきだと「強く感じる」と答えた。

在宅ワークは人気があるというだけでなく、フルタイムで在宅勤務をしている人は在宅勤務を全くしていない人に比べ、仕事に対する満足度が22%高いという研究結果もある。

また、リモートワークは従業員にとって魅力的なオプションだ。住居費を節約する助けになるからだ。オフィスに顔を出さなくて済むなら、もっと柔軟に郊外や田舎に住んで働くことができる。

ただ、リモートワークへの切り替えは従業員だけでなく、雇用主にとってもプラスになる可能性がある。家賃の高い大きなオフィスを借りる代わりに、小さめのスペースを借りることで経費の削減になる —— 専門家も今後、オフィスは"従業員が毎日通う場所"から重要な会議や共同作業のための"ミーティングスポット"に変わるだろうと見込んでいる

米保険会社ネイションワイド(Nationwide)といった一部企業はすでに、リモートワーク(フルタイムまたは一部)への永続的な切り替えを決めている

働き方の好みの変化は、IBMの調査のもう1つの項目の結果 —— 移動には公共交通機関やライドシェア、タクシーよりも自分の車を使いたいと考える人が多い —— とも密接に関係している。

鉄道やバス、地下鉄といった公共交通機関を定期的に利用してきた回答者の20%近くが「公共交通機関はもう利用しない」と答え、28%は「利用は減るだろう」と答えた。

ライドシェアやタクシーも同様だ。回答者の17%は「自分の車をもっと使うつもり」だと答え、25%は「自分の車を唯一の移動手段として使う」と答えている。

[原文:54% of adults want to work remotely most of the time after the pandemic, according to a new study from IBM

(翻訳、編集:山口佳美)

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