【ニューノーマルの時代・中原淳(前編)】在宅勤務で起きた価値の逆転。アウトプット出せないおじさんよりママ社員に脚光

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撮影:竹井俊晴

ポストコロナ時代の新たな指針、「ニューノーマル」とは何か。各界の有識者にインタビューをしていくシリーズ。2回目は、人材開発・組織開発の研究者で、立教大学経営学部教授の中原淳さん。働き方、個人と組織の関係はどう変化するのかについて聞いた。


——コロナをきっかけに、多くのビジネスパーソンが半ば強制的に在宅ワークに移行せざるを得ませんでした。結果、改めて、「会社ってそもそも行く必要があるんだっけ?」という問いを多くの人に投げかけることにもなりました。これを機に会社員の働き方は変わるでしょうか?

100%変わるでしょう。コロナはいわば強制的な「共通体験装置」です。これまで政府がいくらICT利用の旗振りをしたり、リモートワークを推奨してもなかなか進まなかった。ところが、緊急事態宣言後、正社員のリモートワーク実施率は当然ながら急増しました。東京都に至っては、49.1%(4 月10〜12日、パーソル総合研究所調べ)にまでなった。

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同時に、これまでどうしてもなくすことができなかった仕事の無駄が、積極的に取り払われるようにもなりました。判子や書面が撤廃・省略化され、IT化を阻害していたあれこれに強制リセットボタンが押された。社会生活面でも、通勤時間という無駄がなくなりました。日本の通勤時間は平均約70分。それが一時的に0分になった。

通勤による疲れがなくなり、生活が向上したという人が、さまざまな調査結果を見ても多くなっています。一度、この快適さに気づいてしまうとなかなか戻れない。働き方も当然変わると思います。コロナはパンドラの箱を開けてしまった、とも言えます。

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