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テクノロジーを「誰でも使える工具」に。地方創生から見えたIoTの未来

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自治体間連携の必要性が叫ばれて久しい昨今、課題となっているのがIT活用方法の知見共有である。2015年度から2019年度にかけて行われた地方創生政策の目玉「まち・ひと・しごと創生総合戦略」においても、過疎地域を中心にITを使ったさまざまなサポートが実施されたが、単発で終わってしまっていることも多い。

求められているのは、あらゆる自治体にとって活用可能なソリューションのプラットフォームとシステムを運用できる人材だ。

地方や都市部のスマートシティ化に取り組んできた東京電機大学准教授の松井加奈絵氏に、テクノロジーを用いた地域課題の解決法について聞いた。

松井加奈絵(まつい・かなえ):東京電機大学システムデザイン工学部情報システム工学科准教授、慶應義塾大学KMD研究所リサーチャー。應義塾大学にて博士(メディアデザイン)取得後、国内外のさまざまなスマートシティ、スマートコミュニティプロジェクトに研究者として参画。IoTプラットフォームを用いたデータ計測・収集・蓄積・解析・活用のフェーズについての研究活動を行う。現在は地域課題抽出・解決を行うためのデータ流通プラットフォームの社会実装に従事。

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