撮影：鈴木愛子
Business Insider Japan読者にも多い｢30代｣は、その後のキャリアを決定づける大切な時期。幸せなキャリアを歩むためには、転職にまつわる古い“常識”にとらわれず、刻々と変化する転職市場のトレンドをアップデートすることが大切です。
この連載では、3万人超の転職希望者と接点を持ってきた“カリスマ転職エージェント”森本千賀子さんに、ぜひ知っておきたいポイントを教えていただきます。
夏のボーナスシーズン到来。しかし、コロナ禍で多くの企業が業績を落としている今年は｢期待できない｣という人が多いのではないでしょうか。
私が転職相談をお受けしている皆さんからは、｢収入が減るかもしれない｣｢IPO計画が頓挫し、ストックオプションが望めなくなった｣といった声も聞こえてきています。
さて、今、転職による｢年収アップ｣は可能なのでしょうか。
企業が採用に慎重になるなか、前職年収を維持できるかどうかも微妙になってきているのが実情です。そこで今回は、転職時になるべく自分の希望年収額を通すための交渉術についてお伝えします。
年収交渉に応じてもらえるケース・応じてもらえないケース
転職時の焦点のひとつが｢年収｣。提示された額では飲めない場合、どこまで交渉できるのだろう？
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まず、志望先企業は年収交渉によって希望が通る可能性があるのかないのか。年収交渉が受け入れられにくいケースとしては、以下のような背景があります。
- 大手企業など、給与体系や給与テーブルがきっちり定められている企業では、年齢・階級をベースに給与額が決定される。基本給において、個人の能力や事情が反映されにくい。給与水準が高い業界・企業に移れば年収アップの可能性もあるが、その逆もあり得る
- 既存社員と同等のポジションで入社する場合、明確なスキルの差がない限り、既存社員の給与レンジと差をつけにくい
- 最近、スキル・階級が同レベルの社員を採用しており、その人の給与額が基準となっている
