Netflix、ディズニー、Hulu...定額動画配信が直面する「淘汰の時代」の全容【レポート】

ネットフリックス

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  • この記事はビジネスインサイダー・インテリジェンスのプレミアム・リサーチ・レポート「定額制動画配信サービス、淘汰の時代へ(THE SVOD SHAKEOUT)」のプレビュー版。レポート完全版(有料)はこちらから

半年で大型動画配信サービスが4つも誕生

動画配信サービスの利用料。複数のサービスに加入すると月々の費用も嵩んでくる。

動画配信サービスの利用料。複数のサービスに加入すると月々の費用も嵩んでくる。

Business Insider Intelligence

動画配信サービス提供者間のバトルがいよいよ本格化する。メディア大手やIT大手が入り乱れ、視聴者獲得のため激闘を繰り広げる時代に突入した。

2019年の11月から2020年の7月までの9カ月間に、アメリカでは大規模な定額制動画配信サービスが4つも誕生。いずれも従来型の大手メディア企業か巨大IT企業によるものだ。

メディア勢では、ディズニーが「Disney+(ディズニープラス)」を、通信大手AT&T傘下のワーナーメディアが「HBO Max(HBOマックス)」を、CATV大手コムキャスト傘下のNBCユニバーサルが「Peacock(ピーコック)」をローンチ。

一方、サービス事業にますます力を入れる巨大IT企業のアップルが、2019年11月に「Apple TV+」で参戦した。

ネットフリックス、アマゾンプライムビデオ、Hulu、その他いくつものニッチな定額制動画配信サービスが存在する市場にこれらのサービスが加わり、新規の加入者獲得競争がさら激化するのはあきらかだ。

「たくさんあり過ぎて選べない」消費者

新たな動画配信サービスへの加入を検討しているアメリカの消費者。大多数の人は追加は1つか2つまでと回答。

新たな動画配信サービスへの加入を検討しているアメリカの消費者。大多数の人は追加は1つか2つまでと回答。

Business Insider Intelligence

消費者が好みの組み合わせを吟味するなかで淘汰が進み、やがて少数が主要プラットフォームとして生き残ることが予想される。一旦勝者となった企業は、家庭でのエンタメ提供者として長期にわたり安定した地位を保つだろう。

動画配信サービスの普及により、視聴者は大量の良質なコンテンツに簡単にアクセスできるようになった。それと同時に市場の断片化も進んでおり、消費者が混乱したり疲れてしまったりする可能性もある。

多くのサービスがひしめきあうこの分野で、各家庭において優先的な地位につくことが最重要課題になってくる。1世帯当たりが加入できるサービスの数や、月々に支払える金額には限度があるからだ。

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによる調査レポート「定額制動画配信サービス、淘汰の時代へ」は、新規の動画配信サービスがこの業界においてどのようなポジションを追求しているのかを解説。また今後の競争に生き残っていけるかを予想する。

本レポートで言及される企業:

21st Century Fox, AT&T, Amazon, Apple, Charter Communications, Comcast, DirecTV, Discovery Inc., Epic Games, Facebook, Google, Hulu, Lucasfilm, Marvel, NBCUniversal, Netflix, Pixar, Pluto TV, Quibi, Roku, Scripps Networks Interactive, Sony, The Walt Disney Co., Twitter, Verizon, ViacomCBS, WarnerMedia, WndrCo., YouTube

本レポートのキーポイント:

消費者が「これ以上加入するサービスを増やしたくない」と考える理由。

消費者が「これ以上加入するサービスを増やしたくない」と考える理由。

Business Insider Intelligence

  • 現在動画配信サービスを利用中の平均的な世帯は、複数のサービスを利用しても良いと考えている。しかし、無制限にというわけではない。アメリカで1世帯当たりが加入する定額制動画配信サービスの平均的な数は、Ampere Analysisによると2.8、 Vindiciaによると3.4となっている。またThe Trade Deskの依頼によりYouGovが実施した調査によると、アメリカ人の4分の3(75%)は、動画配信サービスに支払えるのは月に30ドルまでと考えている。
  • 新たに登場した魅力的なサービスを試すため、家計のなかで動画配信サービスへの支出を増やす世帯もあるかもしれないが、これまで加入していたサービスの利用を停止する世帯もあるだろう。PwCの調査では、アメリカでの回答者の3分の2近く(64%)が「新たなサービスに加入するため、これまで視聴していたサービスを停止・解約、またはダウングレードする」と答えている。
  • 「月会費を払ってくれる加入者獲得のため」「良質なコンテンツを揃えるため」「優秀な人材を集めるため」、各社は凌ぎを削っている。新規参入の4つのサービスには、それぞれ強みと弱みがある。例えばDisney+は、「世界的に認知された知的財産」「短期間での世界市場への拡大」「アメリカ国内でのフールーとESPN+とのバンドル」「多分野に跨がるマーケティングの相乗効果」などによって、順調に加入者を増やすと予想される。

本レポートの完全版では:

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによるレポート「定額制動画配信サービス、淘汰の時代へ」

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによるレポート「定額制動画配信サービス、淘汰の時代へ」

Business Insider Intelligence

  • 従来型のメディア企業や配給会社が、消費者に直接届けるDtoC型(Direct to Consumer)の動画配信サービスに乗り出したのはなぜなのか、背景となっている市場要因を分析。それらの要因がいかにコンテンツ視聴のあり方を大きく変えているのかを解説する。
  • 従来型のメディア企業にとって、DtoCモデルへの移行は避けては通れないがリスクを伴う。一方で、IT大手にとって比較的リスクは低い。その理由を説明する。
  • 定額制動画配信サービス提供企業にとっての主な課題を示し、その解決のため各社が行っている取り組みを紹介する。また成功するサービスの特徴を明らかにする。
  • 動画配信サービス分野へ新たに参入する「Disney+」「HBO Max」「Apple TV+」「Peacock」それぞれの戦略とポジションを分析。各社の強みと課題を一覧する。
  • 激化する競争と来るべき淘汰の時代を各サービスがどう戦うのかを予測。前述の新規参入事業者に加え、既存サービスのネットフリックス、アマゾン・プライムビデオ、そしてフールーについても論じる。
  • 全71ページ。38の図版を掲載。

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[原文:THE SVOD SHAKEOUT REPORT: A massive media shakeout is on the horizon — here are the key trends, players, and how we think it will play out

(翻訳・野澤朋代、編集・佐藤葉)

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