パンデミック時代に急成長する「ネットスーパー」…長期顧客化のカギと市場予測【レポート】

ネット通販

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コロナで需要が急騰したネットスーパー

食品ネット通販の普及率の推移予測

食品ネット通販の普及率の推移予測。パンデミックが2020年度第3四半期で収束した場合を明るい青色で、2021〜2022年まで長期化した場合を青・黒で表示。

Business Insider Intelligence

新型コロナウイルスの感染拡大によって、食品や日用品のネット購入が一気に普及した。パンデミックの前は、将来性はあるもののニッチとされていた分野だ。

公共の場をできるだけ避けたい、政府によって外出規制が敷かれている、でも食品や日用品の補充は絶対必要。こうした状況下で、ウォルマート、アマゾン、ターゲット、インスタカート(Instacart:アプリを介した買物代行サービス)などが提供する、ネットを介した食品デリバリー・サービスは生活に欠かせないものとなった。

「現物を確かめて買いたい」「送料を払いたくない」などの理由で、以前は食品をネットで購入するのをためらっていた人も、パンデミックの発生以降、考え方を変えざるを得なくなった。今回の危機で急激にネット通販が注目されたが、コロナ禍が去った後も消費行動の変化は止まらないだろう。アメリカで食品ネット通販の利用はさらに広がっていくことが見込まれる。

75%が最初に利用したサービスを使い続けている

パンデミックの間にどれほど消費者のニーズに応えられたかで、収束後の業界での優位性が決まる。

消費者は思うように買い物ができなければ、他のサービスに移ってしまう。コロナ禍において事業者は、使いやすさを考慮した複数のチャンネルを通じて、より多くの注文を捌くことを求められている。しかし地域によっては、殺到する注文に店側が対応しきれないという事態が多数発生している。

パンデミックの間に、あるサービスを繰り返し利用した人は、今後も得意客として定着するかもしれない。ベイン・アンド・カンパニーとグーグルの2018年の調査によると、食品ネット通販を利用する人の75%が、最初に利用したサービスを使い続けているという。コロナ禍において消費者のニーズにしっかり応えられた事業者が、収束後も業界の上位に立つ可能性は高い。

コロナ以前と以後で業界の状況はどう変わった?

2019年4月の調査で「食品・日用品をオンラインで買わない」とした消費者があげた理由。

2019年4月の調査で「食品・日用品をオンラインで買わない」とした消費者があげた理由。

Business Insider Intelligence

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによる調査レポート「食品ネット通販」では、まずはじめに、食品や日用品のネット通販が、多くの消費者の生活に欠かせないものとなる新型コロナウイルスの感染拡大以前の業界の状況、普及と成長のペースを振り返る。

次に、パンデミックによる影響について解説する。この危機がなぜ食品ネット通販の利用を促しているのか、すでにどの程度普及を押し上げているのかを分析する。さらに、今後数カ月単位、また数年単位での成長を予測。収束後もこうしたサービスが定着するのかどうか、鍵となる要素を分析しながら展望する。

最後に食品や日用品のネット通販を展開する主な事業者が、パンデミック下で激増する需要に応えるためどのような施策を取っているのかを見ていく。そうした努力がいかに忠実な顧客層を育てることにつながっているのかを示す。

本レポートで言及される企業:

Albertsons, Aldi, Amazon, BJ's Wholesale Club, Costco, FreshDirect, Grubhub, Hannaford, H-E-B, Instacart, Kroger, Ocado, Peapod, Publix, Target, Uber Eats, Walgreens, Walmart, and Whole Foods

本レポートのキーポイント:

  • 新型コロナウイルスの感染拡大が、生活必需品のオンライン購入を後押し。アメリカではネットスーパーの利用が急増した。
  • 食品や日用品のネット通販がこのまま定着するかどうかは、パンデミックの長さによるところが大きいだろう。長期化するほど、こうしたサービスの利用者が増える。サービスを提供する側は、この期間に急激に発生したニーズにしっかりと対応することが重要だ。注文を捌ききれなければ、消費者は離れていく。
  • 注文が急増するなかでも安定的に商品を届けられる事業者は消費者の信頼を得て、パンデミック収束後も業界で優位に立てるだろう。
  • ポストコロナの世界で業界をリードすると思われるのがウォルマートとインスタカートだ。ウォルマートは実店舗の巨大なネットワークが、インスタカートはプラットフォーム型のビジネスモデルによる幅広いリーチが、それぞれ強みとなっている。

本レポートの完全版では:

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによるレポート「食品ネット通販」

ビジネスインサイダー・インテリジェンスによるレポート「食品ネット通販」

Business Insider Intelligence

  • 新型コロナウイルスの感染拡大以前、ネットスーパーがアメリカでどの程度普及していたのかを振り返る。業界の成長を促していた事象や、抱えていた課題について解説する。
  • コロナ禍で初めて食品をオンラインで購入したという人は多い。感染への恐怖など、サービス利用につながった具体的な理由を分析する。
  • 今後アメリカにおいて、食品や日用品のネット通販がどの程度伸びるのかを予測。2020年度およびその先の展望を、パンデミックが早く収束した場合と長期化した場合のシナリオごとに予測する。
  • パンデミック収束後も、食品ネット通販の人気が定着するのかどうかを検討する。パンデミックの長さや、危機下における需要急増への事業者の対応が、どう影響してくるのか論じる。
  • ウォルマート、アマゾン、ターゲット、インスタカートの各社が提供するサービスについて解説する。業界における位置づけ、パンデミックで急増した需要に応えきれているのか、収束後も引き続き繁栄し続けられるのか、さまざまな切り口から論じる。
  • 食品ネット通販事業者がコロナ禍において、またはその収束後、いかにしてパフォーマンスを最大化できるのか。オートメーションなどの技術改革、柔軟なオペレーション、セット販売などのさまざまな方法を示す。

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[原文:THE ONLINE GROCERY REPORT: The coronavirus pandemic is thrusting online grocery into the spotlight in the US — here are the players that will emerge at the top of the market

(翻訳・野澤朋代、編集・佐藤葉)

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