「グーグル、アマゾン並みの高待遇」ナイキのエンジニア年収が判明。デジタル改革への本気度示す

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コロナ禍で苦戦が続くなか、スポーツ用品世界大手ナイキはデジタル改革を加速して次の時代を捉えようとしている。

REUTERS/Ajeng Dinar Ulfiana

  • ナイキがデジタルにフォーカスした事業戦略を推し進めている。
  • 同社の「コンシューマーダイレクト・アクセラレーション(CDA)」プログラムは、「長期的な成長と収益性」を実現するため、ナイキブランドを「デジタルの力で強化するフェーズ」にもっていくのが狙い。
  • Business Insiderは米労働省の2020年開示データを分析し、ナイキがエンジニアなどテック分野に特化した人材に支払っている報酬額を特定した。
  • 米証券取引委員会にナイキが提出した書類によると、同社の従業員数は現在7万4500人。

ナイキはいままさにデジタル・トランスフォーメーション(DX)のさなかにいる。

同社は7月後半、「長期的な成長と収益性」を実現するため、ナイキブランドを「デジタルの力で強化するフェーズ」へと移行させる「コンシューマーダイレクト・アクセラレーション(CDA)」をテコ入れするため、上級幹部クラスの大規模な人事異動を発表した。

ナイキは2020年1〜3月期決算で7億9000万ドル(約870億円)の純損失を計上。ジョン・ドナホー最高経営責任者(CEO)はレイオフの可能性に言及した上で、「経営資源と生産能力をポテンシャルの高い分野に再投資」することに注力する考えを明らかにしている。

「CDAはわれわれの戦略をデジタルの力で強化していく次なるフェーズだ。よりフラットでフットワークの軽い企業に生まれ変わり、より早く将来の市場の姿を見きわめられるよう改革を進める。われわれは経営資源と生産能力の配分を見直し、最もポテンシャルの高い分野に再投資していく。また、そうした再編成の結果として、従業員数の削減も想定している」

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