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テスラ追って3社が上場。「孫正義数十人分」投資家とアリババなどメガITが支える中国EV業界

インサイドチャイナ

REUTERS/Thomas Peter

9月26日、中国で北京国際モーターショーが開幕した。新型コロナウイルスの影響で各国のモーターショーが延期・中止され、北京モーターショーも当初予定から5カ月遅れで規模を縮小して開催された。コロナ禍からいち早く回復に転じ、政府がEV業界の新興を推進している中国でのイベントとあって、会場には各社の先端技術を詰め込んだのEVや自動運転車が並んだ。

日産自動車は2021年発売予定の新型クロスオーバーEV「アリア」を中国で初公開し、2025年までに電動車9モデルを中国に投入すると明らかにした。ホンダは将来の量産方向性を示すコンセプトモデル「Honda SUV e:concept」を世界初公開、トヨタ自動車は燃料電池車(FCV)「ミライ」や自動運転のEV「イーパレット」を披露した。

イーロン・マスク氏が、自動車分野で破壊的イノベーションを起こすためにテスラを創業して17年。中国や欧州では政府主導でEVの普及進み、日本の主要自動車メーカーもEVシフトを迫られている。

一方、中国のEV業界をけん引しているのは、製造業のノウハウを持たないIT企業の経営者たちだ。前回紹介した蔚山汽車(NIO)に続き、今回は、2020年上場した理想汽車と小鵬汽車の創業者と彼らをバックアップしたメガITとのネットワークを紹介する。

「中国EVメーカー、残るのは3社」

chinaev

コロナ禍が中国でも認識されていなかった2020年1月初旬、フードデリバリー業界で首位に立つ美団点評の王興CEOは「新興EVメーカーは蔚来汽車(NIO)、理想汽車、小鵬汽車の3社が残る」とSNSに投稿した。2018年に上場したNIOが先行し、2車種を発売した小鵬汽車が後を追っているとの評価は、業界内外で共有されていた。だが、理想汽車は資金繰りに苦戦しており、王CEOの投稿には異論が殺到した。王氏は理想汽車の大株主でもあり、「身内びいき」とも見られた。

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