脱炭素とはなにか
新型コロナの影響で、結婚式は延期が相次いでいる。
撮影：今村拓馬
コロナの影響を受け、結婚式の開催数が低迷している。
結婚情報誌｢ゼクシィ｣が全国の結婚式場953会場に行ったヒアリング調査の結果、2020年5月の結婚式は、延期やキャンセルが相次ぎ、予定していた挙式数の1割以下に激減した。6月以降は回復傾向にあるものの、9月も予定されていた挙式数の63.9％とまだ回復には至っていない。
ゼクシィでは｢延期になった結婚式が、来年には増加する見込み。結婚式へのコロナの影響は限定的｣と説明している。
5月の結婚式は予想数から9割減
2020年5月は、挙式数の落ち込みが最も大きかった。
提供：ゼクシィ
ゼクシィによると、コロナ本格流行直前の2020年1月と2月の結婚式数は、各結婚式場が予定していた数の95％を超えていたが、3月には47.4%に激減。5月の減少幅が最も大きく、結婚式の実施は予定数のわずか9.3％だった。
結婚式を予定していたカップルの多くが、延期を選択している。
4月に結婚式を予定していたカップルでは、75.4％が延期を選択。5月も延期したカップルの割合は80.2％だった。
キャンセル率は低く4月は13.1％、5月は10.5％だった。
リクルートブライダル総研所長の落合歩氏
撮影：横山耕太郎
延期する期間としては｢12カ月｣が最も多く22.0％。次に｢6カ月｣が11.1％だった。1年や半年を区切りに延期するケースが多く、平均すると延期期間は9カ月だった。
リクルートブライダル総研所長の落合歩氏は、今後についてこう予測する。
｢4月、5月に式を予定していた人が、平均値の9カ月延期すると考えると、来年には挙式が増加すると見込んでいます｣
挙式費用は増加傾向。｢景気の影響受けにくい｣
長期的にみると、結婚式の費用は増加傾向にある。
提供：ゼクシィ
一方、結婚式にかける費用は、横ばいの状態が続いている。
ゼクシィが2019年4月～2020年3月に挙式やウェディングパーティーを開いた読者らに郵送で実施したアンケート（5563人が回答）によると、結婚式にかける総額は362万3000円。昨年比で7万4000円増加した。｢今回の増加は消費増税の影響とみている｣（前出の落合氏）といい、実質的な増加とはいえなさそうだ。
招待客1人当たりの費用は平均6万9000円。招待客1人あたりの｢料理＋飲み物費用｣の合計は1万9300円で、いずれも増加傾向にあるという。
｢2005年からの調査を見ても挙式費用はゆるやかに増加しています。『せっかく式を挙げるなら、しっかりとおもてなししたい』と考える傾向があります｣（落合氏）
新型コロナの影響で景況感の悪化が続くが、落合氏は｢結婚式は一生に一度のハレ消費ということで、景況の影響を受けにくい｣とする。
｢コロナの影響で、一時的に招待する人数を減らすことも予想され、結婚式にかける総額は減る可能性があります。リーマンショック後にも落ち込んではおらず、コロナによって費用が大きく減ることはないと見ています｣
今後さらに経済活動の停滞が続けば、挙式費用への影響が出る可能性もある。中長期的な影響を予測するのは、難しい状況が続いている。
｢結婚式したい｣は4割。コロナで変化なし
提供：ゼクシィ
コロナの影響で結婚式離れが進む可能性はないのか？
落合氏は｢結婚式を挙げたいと思う割合は、コロナの影響を受けていない｣と説明する。
結婚予定のある人を対象にしたアンケートでは、｢コロナ流行前｣と｢コロナが落ち着いた後｣で、結婚式を挙げたいかについて質問。
コロナの流行前でも、落ち着いた後でも、｢結婚式を挙げたい人｣は約4割、｢挙げたくない人は｣約25％で大きな変化はなかったという。
｢コロナに関わらず、『結婚式をしたい』または『結婚式はしたくない』という気持ちに変化が少ないため、コロナによって、結婚式離れが進むとは考えていません。
もちろん長期的にみると、少子化の影響で婚姻数は減少しており、それに紐づいて結婚式が減っているのは確かです。ただ7割の人が、結婚式や披露宴など何らかのウェディングパーティーをしており、コロナの影響は限定的だと思います｣
コロナの影響が直撃したブライダル業界。
コロナによる景況感の悪化が深刻化するなか、前年並みの結婚式需要をいつ回復できるか注目される。
（文・横山耕太郎）
