• 2020年の相場は波乱含みだったが、大手金融機関の多くは2021年も強気予想を崩していない。
• しかしストラテジストの多くは、強気相場の次の局面を支えると見られる経済活動の再開と景気回復を失速させる可能性のあるリスク要因について注意を促している。
• 本稿では、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーをはじめ大手金融10社に、2021年の経済予測と推奨する投資先を聞いた。

2021年の米国株は売り注文が優勢の幕開けとなったが、ウォールストリートの巨大企業は、2021年は強気の予想をしている。

こうした楽観的な見通しは、景気が回復し経済活動が徐々に再開されていることに基づいたものだ。

｢2021年に入っても、新型コロナウイルスは依然として猛威をふるっており、感染者と死亡者の数は多くの地域で増えている｣と、モルガン・スタンレーの米国株チーフ・ストラテジスト、マイケル・ウィルソンはポッドキャストで語った。

しかしウィルソンは｢こうした逆風の中でも、直近では大規模な財政刺激策の可決、中央銀行からの無制限の支援、そして有効なワクチンがいくつか流通し始めたという明るい兆しもある｣と指摘する。

ゴールドマン・サックスの米国株チーフ・ストラテジスト、デビッド・コスティンも同様の見方を示しているが、楽観的な株式市場予測に対して潜在的な下振れリスクもあるとする根拠が2つあると言う。

まず、ワクチンの流通がスムーズにいかない可能性と、それによって期待通りの経済効果が得られない可能性だ。

コスティンは2020年12月18日付の解説でも｢ワクチンの需要と供給の不一致は、我々の予測に対する下振れリスクとなるだろう。また、ワクチン流通が順調に進んだとしても、消費者活動の回復は予想よりも緩やかなペースになるだろう｣と述べている。

第2の根拠は、極端な財政・金融緩和策はインフレや金利の上昇を予想以上に加速させるおそれがある点だ。コスティンは次のように指摘する。

｢労働市場と製品市場の低迷により、インフレは軟調に推移すると当社のエコノミストは見ている。

しかし一部の投資家は、経済活動の再開、追加の財政刺激策、FRBによる資産買い入れが継続すると、2021年におけるインフレの急激な加速と米国債利回りの上昇につながるのではないかと懸念している｣

全体として、大手金融機関のトップストラテジストの予測では、投資家は今後さらなるボラティリティに備えるべきだが、2021年末まではリターン獲得に向けて現状を維持するべきだとしている。

ウィルソンによると、｢投資のリターンは、恐怖心が最も強いときに常に最大になる。バリュエーションが最も割安になるからだ｣という。

リターンが大きく投資のしがいがあると予測される2021年の相場で、収益を最大化するためにはどうしたらよいか。本稿では、大手金融機関10社のトップストラテジストによる提言を紹介する。

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1. ゴールドマン・サックス