相次ぐ電気自動車スタートアップ上場は｢ドットコムバブルに酷似｣専門家3人が指摘。ほとんど生き残れない

• 2020年、少なくとも7つの電気自動車（EV）スタートアップが、特別買収目的会社（SPAC）を使って上場を果たした。8社目の上場も間もなくと言われる。
• 上記8社のうち、EVを1台でも市場投入できたのはわずか1社にすぎない。数社は、2022年まで1台も発売しない計画だ。
• にもかかわらず、上記のうち数社の株価は、世界最大手フォードのそれを上回る。
• Business Insiderの取材に応じた3人の専門家たちは、収益未計上のEVスタートアップをSPACの仕組みを使って上場させる現在のトレンドは、1990年代のドットコムバブルを想起させると語った。

自動車業界がスタートアップにとって厳しい環境であることは、昔からよく知られるところだ。1925年以降に設立された自動車メーカーで、量販に成功したのはテスラ1社しかない。

｢ここ数十年、電気自動車（EV）開発を目指して参入した会社は10社を下らないが、いずれも生き残ることはできなかった｣（米調査会社CFRAの自動車業界アナリスト、ギャレット・ネルソン）

ベタープレイス、フィスカー・オートモーティブ、コーダ、ブライト・オートモーティブといったメーカーが市場から消えていった。

ところが、昨今の内燃機関から電気モーターへの世界的シフトにより、巨大な会社組織を持たない、伝統的自動車メーカーのような保守的な考え方にもしばられない、テクノロジーに特化した新興企業にも市場進出への道が開かれようとしている。