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相次ぐ電気自動車スタートアップ上場は「ドットコムバブルに酷似」専門家3人が指摘。ほとんど生き残れない

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2020年9月に中国・北京で開催された国際モーターショーに出展された蔚来汽車(NIO)の電動コンパクトSUV「ES6」。

REUTERS/Tingshu Wang

  • 2020年、少なくとも7つの電気自動車(EV)スタートアップが、特別買収目的会社(SPAC)を使って上場を果たした。8社目の上場も間もなくと言われる。
  • 上記8社のうち、EVを1台でも市場投入できたのはわずか1社にすぎない。数社は、2022年まで1台も発売しない計画だ。
  • にもかかわらず、上記のうち数社の株価は、世界最大手フォードのそれを上回る。
  • Business Insiderの取材に応じた3人の専門家たちは、収益未計上のEVスタートアップをSPACの仕組みを使って上場させる現在のトレンドは、1990年代のドットコムバブルを想起させると語った。

自動車業界がスタートアップにとって厳しい環境であることは、昔からよく知られるところだ。1925年以降に設立された自動車メーカーで、量販に成功したのはテスラ1社しかない。

「ここ数十年、電気自動車(EV)開発を目指して参入した会社は10社を下らないが、いずれも生き残ることはできなかった」(米調査会社CFRAの自動車業界アナリスト、ギャレット・ネルソン)

ベタープレイス、フィスカー・オートモーティブ、コーダ、ブライト・オートモーティブといったメーカーが市場から消えていった。

ところが、昨今の内燃機関から電気モーターへの世界的シフトにより、巨大な会社組織を持たない、伝統的自動車メーカーのような保守的な考え方にもしばられない、テクノロジーに特化した新興企業にも市場進出への道が開かれようとしている。

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