｢福島の野菜、東京で売らないで｣。震災後、駅でマルシェを続けて起きた変化【3.11 #あれから私は】

東日本大震災が東北を襲ったのは、入社から約15年がたった頃。大川さんは仕事で訪問した仙台市で、被災した。幸い、郡山市に住む妻と2人の子どもは無事で、親戚にも大きな被害はなかった。大川さんは震災後すぐに、自らの仕事である物流面で被災者の支援に全力で取り組んだ。

福島県内の避難所では、なかなか支援物資が届かない状況が続いた。大川さんは県と交渉し、自社の倉庫を利用して物資を集め、効率的に運搬する仕組み作りに奔走した。

震災から1年半が経過した2012年11月、大川さんは勤務先のヤマト運輸から県外への異動の内々示を受ける。大川さんの心は揺れた。

｢ヤマト運輸は大好きな会社だったし、仕事のやりがいもあり、収入も安定していた。しかし、モモ農家や野菜農家からは『出荷先がない』と相談を受けていました。いま福島を離れる訳にはいかなかった｣

1カ月間悩んだすえ、大川さんは福島に残って起業する道を選んだ。

復興シンボルキャラクターと移動販売

16年間務めたヤマト運輸を退職した大川さんは、2013年3月、福島県産品の販売会社・ビックメイツを創業した。

｢まずはインターネットで県産品の販売をしようと考えたのですが、福島県産品に向けられる視線はとても厳しかった。特に福島からギフトを贈ることは避けられていました｣

何とか福島産野菜の販路を確保できないか —— 。お客さんが来てくれないならば、こちらか行くしかない。思いついたのが｢移動販売｣だった。

福島県の復興シンボルキャラクター｢キビタン｣とコラボした東京など遠方を訪問して野菜を販売する移動販売カー｢キビタン号｣を企画し、福島県に提案。官民連携事業に採択され、2013年に事業化された。

有楽町で初めた野菜販売

現在の｢福島マルシェ｣のきっかけになったのは2013年の秋ごろ、JR有楽町駅・東京交通会館で開催されている｢交通会館マルシェ｣に参加したことだ。

震災から2年は経過していたものの、この頃でもお客から心ない言葉を受けることは日常的にあったと大川さんは言う。

｢野菜を手に取った買い物客から、『これは安全ですか』と聞かれることは多かったし、手に取った野菜が福島県産だと分かったとたん、すぐに棚に戻す人もいた｣

出店を始めて半年がたった2014年になっても、状況は変わらなかった。

福島県の2013年度の放射線モニタリング調査では、野菜4422件、果物1370件を調査。食品衛生法に基づく基準値を超えたセシウムは1件も検出されていない。一方で、玄米などの一部では基準値を超えた放射線が検出されたが、もちろん大川さんは安全性が確認された商品だけを販売していた。

にもかかわらず、風評被害は根強かった。

｢『あんたたち福島から来たの？来ないでよ。他のところ売ってちょうだい』と60代くらいの女性に言われたのは忘れられないです。今でもたまに思い出しますね。

でも福島で野菜を作り続けている農家を考えると、辞めるわけにはいかない。むしろ風評被害をなくすためには、東京で売り続けることが大事だと思いました｣

安全性を聞かれたときは｢無農薬です｣

2015年頃からは、有楽町でのマルシェ出店に力を入れ、郡山から持ち込む野菜の種類や量を充実させた。

次第に福島の野菜目当ての買い物客も増えてきたが、依然として｢この野菜は安全なんですか？｣と聞いてくる客も少なくなかなった。根強い風評被害に対抗するため、大川さんは安全性を問われた時の対応を変えた。

｢安全性について聞かれた時は、あえて『この野菜は減農薬、そちらは無農薬。安全ですよ』と答えるようにしました。お客さんからは『いや、それを聞いてるんじゃなくて』と返されるのがいつものオチでしたが（笑）。小さな抵抗ではありましたが、『福島の野菜は安全なのが前提』という認識を持ってもらいたかった｣

マルシェでは、放射能数値の検査結果を店頭に貼ることもやめた。

｢検査結果を貼りだすことで、逆に警戒されてしまう。もう放射線レベルは他県と同じ。なのでお米など放射線検査が必要なもの以外は、測定表を出してほしいと言われない限り掲示はしていない｣

安全基準を満たしていると掲示することが、むしろ風評被害側に加担しかねない。

｢もうそれぐらい福島県産物の安全性は、当たり前だと伝えたかった｣

マルシェへの出店を続けて約3年、野菜の品質が評判になり、客でにぎわっていたことが、JR関係者の目に留まり駅構内でも販売できることになった。2016年7月には初めて秋葉原駅と上野駅の構内でマルシェを開催。その後も販売できる駅は広がり、現在は約10の駅でマルシェを開いている。

会社を始めた時は大川さん1人の会社だったが、現在では社員が4人、私のような学生アルバイトが15人に増加。同じ日に2会場で｢福島マルシェ｣を開けるようになった。

｢他の企業さんからは『福島マルシェ』は、品ぞろえが豊富で、1パックに入っている野菜の量が多いと言われます。直接、農家から運んできているので、値段も安く抑えられている｣

｢福島県産品の購入ためらう｣過去最低に

東日本大震災から10年が経過し、消費者の意識も変わってきている。

消費者庁が2021年2月に発表した｢第14回風評被害に関する消費者意識実態調査｣（全国の5176人がインターネットで回答）では、放射性物質を理由に購入をためらう食品の産地として、｢福島県｣と回答したのは8.1％で過去最低になった。調査を始めた2013年2月19.4％に比べて大きく減っている。

大川さん自身も、福島県産の野菜への見方が変わったと感じる。

｢放射線について聞かれることはほとんどなくなった。毎日のように駅で福島の野菜が売られ、それを多くのお客さんが買っていく。この場を続けてきたことの効果もあったと自負しています｣

マルシェが軌道に乗った今でも、朝に収穫した野菜をマルシェに運ぶため、大川さんはトラックで郡山と関東を月に20回は往復する生活を続けている。

｢ただ10年たっても、『福島』と書かれた旗を見ただけで、マルシェを避ける人がいるのも事実。私にできることは、『福島県産』を堂々と掲げて、地道に野菜を売り続けていくことだと思っています｣

福島と聞いてイメージするのは…

大川さん息子で中央大学4年生の翔さん（22）も、数年前から｢福島マルシェ｣の活動を手伝っている。

翔さんはインスタグラムで福島マルシェの様子をライブ中継したり、福島県産の食品を大学生にSNSで発信してもらうプロジェクトを企画し、クラウドファンディングで300万円以上の資金を集めたりと、積極的に福島に関わる活動をしている。

翔さんは4月から都内のベンチャー企業に就職するが、将来的にはUターンして福島県で働くことも考えているという。

震災発生時、翔さんは12歳。小学6年生だった。子どもの頃から福島といえば、原発事故の影が付きまとっていると感じる世代だ。

そんな翔さんと同年代の私は、初めて会った時に翔さんから言われた言葉を今でも覚えている。

｢福島と聞いて原発をイメージするのではなく、いつか、モモや野菜などの農作物のイメージが浮かぶようにしたい｣

ふるさと福島を、震災前のような豊かな土地にしたい —— 。その思いは、親から子に受け継がれている。

（取材・文、丹治倫太郎、取材・編集、横山耕太郎）