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世界最大級の建築事務所が描く、ポストコロナのオフィス画像7枚。“第3の場所”になる「ハブアンドスポークモデル」とは?

コロナ禍が始まった当初、リモートワークの普及によってオフィスの存在意義が問われる中で、オフィスビル業界が致命的な打撃を受けると予想されていた。

米ソフトウェア大手のセールスフォース(Salesforce)は2021年2月、「9時から5時までオフィスにいる時代は終わった」と宣言した。今後従業員には完全リモート、フレックス、オフィスベースの3つの選択肢を用意するという。

一方で、世界最大級の米建築事務所ゲンスラーは、オフィスに人を呼び戻す計画を立てている。彼らは世界最大規模のコンサルティング会社のうち、数社との打ち合わせを経て、コロナ後のオフィスのレンダリング画像を作成した。

そこでは、パーテーションで区切られたキュービクル型やオープンフロア型のオフィスではなく、デスクやPCのために使うスペースを減らしながら、人が物理的に同じ空間で働くことのメリットが強調されている。

ゲンスラーが実施した調査によると、自宅からのフルリモートで今後も働きたいと答えた人は約20%だったという。

米建築事務所大手ゲンスラー(Gensler)の共同CEO、ダイアン・ホスキンスとアンディ・コーエン。

米建築事務所大手ゲンスラー(Gensler)の共同CEO、ダイアン・ホスキンスとアンディ・コーエン。

Courtesy of Gensler

ゲンスラーのアンディ・コーエン共同CEOはInsiderの取材に対し、「オフィスは従業員たちをつなぎとめる接着剤としての役割を果たしています」と語る。

また、同じくゲンスラーのダイアン・ホスキンス共同CEOは、パンデミックに直面して「企業のリーダーたちは物理的オフィスの重要性を本当の意味で理解し始めている」と言う。さらに、「特に重大な変化は、ビジネスリーダーや企業のトップマネジメント層が物理的オフィスの重要性に『目覚めた』こと」と付け加える。

この1年でオフィスビル業界には抜本的かつ加速度的な変化が起きた。その中心にあるのが「フレキシビリティの概念」だとコーエンは言う。

「今では、いつでもどこでも、自宅でも仕事ができるという、オフィスの解放、オフィスの民主化、という考え方があります」(コーエン)

一方で、ホスキンスはオフィスの設計にフレキシビリティを持たせることは、「こう設計すれば万事うまくいく」というほど単純なことではないと言う。これは、ゲンスラーが行う顧客のコンサルティングを通して、ビジネスリーダーたちが企業のオフィスの将来を自分事として真剣に考えている「実態」を示している。

また、多忙を極める同社の研究チームによる調査では、リモートワークの人は「フォーカスモード(集中した状態)」で仕事をしている時間が長く、自宅で仕事に集中している状態は、オフィスで働いている状態よりも、実際に生産性が12%高いと分かった。

この調査結果は、ゲンスラーのコンサルタントやデザイナーが集中力を高めたり、物理的なオフィスに期待されるコラボレーションや社会的な活動に適した空間を設計したりするにはどうすればいいかを理解するうえで役に立つ。実際、ゲンスラーでは新しいアイデアを自分たちのオフィスに取り入れ、試している。

ゲンスラーのコーエンとホスキンスは、今後の物理的なオフィスの姿を示した7枚のレンダリング画像を見せてくれた。以降で、その画像とともに詳しく説明していこう。

1. オープンオフィスに着想を得た「エリア選択モデル」

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