フェイスブックは2016年、企業向けのコミュニケーション・ツール、Workplace（ワークプレイス）を立ち上げた。導入企業の従業員はチャット、ライブ動画、グループなどを介してつながることができる。ネスレ、スポティファイ、ウォルマート、ヴァージン・アトランティック航空、ペトコなどの企業が導入し、500万人以上が活用している。

言うまでもなく、Workplaceやその競合であるSlack（スラック）、マイクロソフト｢Teams（チームズ）｣は、コロナ禍で利用者が急増した。

フェイスブックでWorkplaceの南北アメリカ事業を率いるクリスティーン・トロデラは、リモートワークが長期的に企業文化にどんな影響を及ぼすか、リモート文化をよりサステナブルなものにするうえでコミュニケーション・ツールに何ができるか、多くの時間を費やして考えてきた。

実はこの問いは、フェイスブック自身がまさに取り組んでいる問題でもある。というのも、同社は2020年、大多数の社員に対し、恒常的な在宅勤務に切り替えることを許可したからだ。この移行を進めるために現在、リモートワーク・ディレクターも採用している。スポティファイやセールスフォースといったIT企業も、インターネット接続があれば社員がどこからでも働けるハイブリッド就業モデルを導入している。

本稿では、トロデラがこの1年で学んだこと、その学びを生かしてリーダーが企業文化を改善するヒントを、4つの戦略に分けて紹介する。

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