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PwC、デロイト、KPMG…燃え尽き症候群が外資コンサル・会計事務所で蔓延。「週100時間労働が暗黙の基準」

経営コンサルタントは、燃え尽き症候群に直面している。そのため、収入10万ドル(年収約1000万円)以上の仕事を辞める人も出てきているのだ。

コロナの影響で、コンサルタントは新しいライフスタイルへの適応を余儀なくされている。出張もなく、クライアントと現場で直接顔を合わせることもなく、毎週100時間を超える労働時間が暗黙の基準となっている。「燃え尽き症候群」と呼ばれる社員の症状(体力・気力の消耗など)を受け、大手コンサルティング会社は、より持続可能な働き方を作り出そうとしている。

例えばマッキンゼーでは、無料または割引価格で受けられるセラピーなどの福利厚生を充実させた。また、 「Mind Matters(心も大事)」という社員グループを立ち上げ、新しいメンタルヘルスのサポート体制も作った。PwCでは、会議時間を25%短縮し、金曜日の会議を中止するよう社員に呼びかけた。また、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)も、1時間の会議を50分に短縮するなど、同様の戦略をとっていると広報担当者は言う。

Insiderは、コロナによって生活がどのように変化したかを知るために、PwC、デロイト、KPMG、アーンスト&ヤング(EY)の「ビッグ4」と呼ばれる会計事務所 やMBB( マッキンゼー・アンド・カンパニー 、BCG、 ベイン・アンド・カンパニー の3社)などの現役社員や元社員6人にインタビューした。

コンサルタントの過剰労働

Westend61/Getty Images

アソシエイトやアナリストは、経営コンサルティング会社で最も若く、通常、大学やビジネススクールを卒業後すぐに採用された社員だ。彼らはシニア・アソシエイトと一緒に、財務諸表の分析や市場調査、クライアントへプレゼンするためのスライドの作成といった業務を行う。コンサルティング会社では、プロジェクトごとにスタッフが配置されるため、若手社員は年間を通じて複数のチームや異なるマネジャーと仕事をすることが多い。

取材を受けた6人のうち1人だけが過去1年でワークライフバランスが改善されたと言っていた。4人のコンサルタントは過去3カ月の間に仕事を辞め、1人は一時的に休職をしている。Insiderの問い合わせに対し、各社からの回答はなかった。

KPMGの広報担当者によると、コンサルタントの過去1年間の平均労働時間は週50時間以下だった。

「コロナ禍では、継続的な調査やフォーカスグループからのフィードバックを受け、育児や介護者の支援プログラムの充実、子どもの教育支援、メンタルヘルスのサポートなど、より充実した福利厚生を社員に提供してきました」と広報担当者は言う。

実態はどうだろう。以下は、従業員のインタビューの一部だ。

好きだった仕事を恨むように

【PwCの元シニアアソシエイト/コロナ禍に退職】

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