東大ブランドの危機、林香里新理事が語るステレオタイプの罠

東大

教授9割、学部生8割が男性の東京大学。新執行部の過半数を女性とし、学内のダイバーシティ改革を目指す。

撮影:今村拓馬

この春スタートした東京大学の新執行部で、理事の過半数が女性になったことが大きな反響を呼んでいる。先ごろ発表されたジェンダーギャップ指数で相変わらず120位と低迷する日本。大学のトップに立つ東京大学の決断は、他大学だけでなく、企業や団体の意思決定層におけるジェンダー平等を考える大きな契機にもなる。

一方、東大はこの春、合格者に占める女性の割合が過去最高になったものの、それでも2割という状況だ。教授の9割、学部生の8割が男性という現状をどう変えていくのか。

新たに理事となった林香里教授(ダイバーシティ、国際担当)に、今回の人事の背景や、理事として東大のダイバーシティにどう取り組むのかを聞いた。

男性教授からも「この状態ちょっとまずいよね」

——東京大学が執行部の過半数を女性した新体制をスタートさせました。藤井輝夫総長(学長)を含めた9人の理事のうちこれまで女性理事は3人、新体制では5人に。この人事を東大が実現した反響は大きかったのはないですか。

林:反響は大きかったです。ただ反響の大きさは、東京大学が日本人男性が中心というイメージが定着していたことの裏返し。日本全体で経営陣がほぼ男性という状態が当たり前になっていて、その象徴が東大だったのだと思います。

——新執行部発足まで、どんな議論や背景があったのでしょうか。

林:新執行部メンバーの決定は藤井総長がされたので、詳細は私にはわかりません。

ただこの間、東大は男性ばかりという状態はまずいねという雰囲気はあり、男性教授からそういう話が出ることもありました。実際、教授の約9割が男性、学部生の8割が男性ですから。大学もグローバル化していく中で海外の大学との交流が増えましたが、東大側は全員男性、対する海外の大学は女性が学長というケースもあり、相手から「女性はどうしたんですか?」と聞かれることもありました。

さらに社会全体がこの数年、ジェンダーのことを話題にしてもいい雰囲気に変わってきて、学内の立ち話でもジェンダーの話題がのぼるようになっていました。

——「女性過半数」は学長が決められたということですが、トップが決断すればすぐに実現するんだとも感じました。危機感は教授間でも共有されていましたか?

林:全体的にはなんとかしないと、という感じでした。グローバルスタンダードで結果を出していかなければならないのに、見渡せば日本人男性ばかり、多様性もなく大丈夫かという危機感です。

——具体的な危機感の内容というのは、例えば大学ランキングでも東大が順位を下げ続けているというようなことも関係していますか。

林:ランキング自体に議論はあるものの、実際東大は国際交流のスコアが低い。さらに男女パリテ(同等)でもない。学問の質そのもののより、環境的な面がランキングを下げている一つの要因だと指摘されてきました。

1:9では意見を言えない

林香里

林香里教授。専門はジャーナリズム、マスメディア研究。メディアにおけるジェンダー問題に関する著作、発言も多い。

——今、管理職や役員などで数値目標を決めて女性を増やすことが議論され、そこにはいろいろな議論があります。私は平等が実現されるまで数値目標は必要だと考えていますが、林先生は「数」を増やす意味をどうとらえていらっしゃいますか。

林:1:9、2:8のように女性があまりにも少ない場合——そして私自身も女性が私1人という場面を何度も経験してきたわけですが——なかなか意見は言えませんでした。男性の間にある暗黙知がわからないからです。また、意見を通しやすくするために必要な人的ネットワークも築きにくいです。

新執行部の女性理事にはグーグルの岩村(水樹)さん、元財務省の石井(菜穂子)さんがいらっしゃって、お2人は大学だけでなく、企業や官庁でのご経験も長い。これも重要です。

大学で当たり前だと思っていることに「なぜそうなっているんですか?」と聞かれます。人はどこに立っているかでものの見方が変わります。150年近く日本人男性学者だけで統治してきたスタイルに、素直に疑問を呈することができるのは、外部の目です。

いま、あらゆる組織はデジタル・トランスフォメーションやグローバル化への対応が急務だと言われていますが、東大もこうした状況にも対応しなければなりません。旧態依然としたアンバランスの放置は組織を硬直化させますし、不健全だと思います。

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