サーキュラーエコノミー
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コンサルティングファームのPwCが第24回となる｢世界CEO意識調査｣の日本語版を公開した。同調査は2021年の1〜2月に世界100の国・地域のCEO5050人にインタビューし、そのうち各国の名目GDPに占める割合に応じて絞り込まれた1779人のCEOの意見をサンプルとして反映させたものだ。
今後12カ月のうちに世界の経済成長が｢改善する｣と答えたCEOは、前回の22%から大幅に上昇し、全体の76%になっている。
前回の第23回レポートの調査実施がコロナ直前の2019年9〜10月だったことを踏まえる必要があるが、世界の経営者が1年先の経済的な見通しをどう見ているのかを感じられる、貴重な調査になっている。
印象的な調査結果をスライドとともに紹介する。
76%のCEOが世界の経済成長が｢改善する｣と回答。一方｢減速する｣との回答はわずか14%だった
第24回世界CEO意識調査
今後12カ月の見通しに対して、世界のCEOは自信を回復している
第24回世界CEO意識調査
ワクチン接種が進む北米と欧州のCEOにとっての｢潜在的な脅威｣は、パンデミックよりもサイバー攻撃へと注目が向いている
アメリカのワクチン接種は12月14日から始まり、現在も急ピッチで進んでいる。米欧の調査結果は、そうした意識の変化があらわれた結果ではないだろうか。
第24回世界CEO意識調査
約半数がデジタル投資を10%以上、約3割がコスト効率やサイバーセキュリティーへの投資を10%以上増やすと回答
｢広告およびブランド構築｣への投資を10%以上増やすとの回答は9%にとどまった。
第24回世界CEO意識調査
米中対立が高まるなか、中国のCEOとアメリカのCEOで、日本に対する見方は大きく異なる
レポートの中でも、最も印象深いスライドの1枚。中国のCEOは最も重要な3カ国に日本を含めた回答が多かった。一方、アメリカは2020年よりむしろ減っている。また、アメリカ企業のCEOは急速に中国と距離を取り始めている。
第24回世界CEO意識調査
（文・伊藤有）
