• 在宅勤務は未来の働き方として支持されているが、最新のデータは、そのネガティブな側面を浮き彫りにした。
• 例えば、在宅勤務を行っている人は残業が多く、ボーナスが少ない傾向がある。
• Insiderでは、この報告書から4つのポイントをまとめた。

新型コロナウイルスのパンデミックで、多くの人が1年以上、オフィス外での仕事を余儀なくされたが、リモートでも勤務できることが分かり、在宅勤務が未来の働き方になるという大胆な予測がなされた。

だが先日、イギリス国家統計局（ONS）はこれに関する重要な報告書を発表した。この報告書は、約10年間にわたって何十万人もの人々を対象に行った年次国勢調査のデータに基づいており、いくつかの驚くべき結果が示されている。

報告書によると、在宅勤務を行っている人は、オフィスで働く人に比べて、労働時間が長く、報酬が少なくなると分かった。

この報告書の4つのポイントは以下の通りだ。

1. 在宅勤務者は、ボーナスをもらう機会が少ない

2013年から2020年の回答を分析したところ、主に自宅で仕事を行っている人は、同じ期間に在宅勤務しなかった人に比べて、ボーナスを受け取る割合が38％低いと分かった。

ONSは、この差が生じた要因として2つのことを挙げている。1つは｢主に在宅勤務をしている人は職場で目立たないため、昇進やボーナスの対象から外されるという傾向｣を示しているということ。もう1つは、在宅勤務者が、労働時間の柔軟性や通勤時間削減などの利点と引き換えにボーナスを放棄している可能性を指摘している。

元精神科医で現在は専門職の女性へのアドバイザーをしているルーシー・デイビー（Lucy Davey ）博士は、この傾向は自宅で働くという選択する可能性の高い女性に多くの影響を及ぼしていると語った。

多くの企業が従業員に、パンデミック後も在宅勤務とオフィス勤務の選択肢を与えているが、デイビー博士は｢かなりの割合の女性が、育児のために在宅勤務を選ぶだろう｣とInsiderに述べた。

｢結局、在宅勤務者はオフィスでの滞在時間が減り、オフィスで働く人（主に男性）に比べて働く姿が見えなくなり、昇進候補になりにくい｣