ESGに焦点を当てた取り組みやディール・メイキングの波が資本市場を席巻している。投資銀行は、こうした動きがクライアント企業に与える影響を認識し、提供する助言を調整している。

RBCキャピタルマーケッツのグローバルM&A共同責任者ヴィート・スペルドゥートによると、10年前であれば、ディールを評価するうえでESGは｢あくまで確認的な要素であって、取引対象のバリュエーションや取引の実行可能性を判断するための決定的な基準ではない｣と考えられていたという。

しかし今日では、環境・社会・コーポレートガバナンスという3つの要素が、取引の鍵を握るに至った。

｢今は3要素のうち1つでも問題があれば、取引が不成立となる可能性があります｣とスペルデュートは語る。スペルデュートは、米国内外100人以上のM&A専門バンカーのチームを率いている。

市場におけるESGの重要度はますます高まっており、バンカーはディールの助言をするにあたってESGを考慮しないわけにはいかない。

データ提供会社リフィニティブが最近発表したレポートによると、2021年第1四半期において｢サステナブル｣基準を満たしたM&A案件は224件だった。前年同期比で29％の増加だ。同四半期のディール合計金額は約586億ドルに達した。

金融取引におけるサステナビリティの重要度の高まりは、M&Aに限ったことではない。債券市場では、2021年第1四半期にサステナビリティ債の発行額が過去最高の2865億ドルに達したことがリフィニティブの調べで分かった。2020年第1四半期の2倍以上、2020年第4四半期からは48％の増加だ。

バイデン政権も、ESGの重要性を前面に押し出している。バイデン大統領は30名以上の各国首脳を招き、気候サミットをオンライン開催。アメリカは、2030年までに温室効果ガスの排出量を50％削減することを約束した。

RBCキャピタル・マーケッツのマネージング・ディレクターで、戦略的取り組みとESG部門を統括するリンゼイ・パトリックは、｢（ESGには）株主や経営陣、政府も積極的に関与しており、従業員も発言権があることをよく理解しています｣と話す。

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