「オフィス勤務強制で39%が離職リスク」。ガートナーの最新調査が示唆する、新しい働き方の理想形とは?

企業が従業員をオフィスに戻そうという計画を立てているなか、人事担当者らの頭を悩ませる問題がある。チームにとって一番いい働き方モデルとはどのようなものか、という課題だ。

SpotifyやZillow(米オンライン不動産データベース運営会社)などは、従業員がどこででも仕事ができるハイブリッド型の勤務体系に力を入れている。一方、JPモルガンのジェームズ・ダイモンCEOは、10月までにすべての従業員をマスク着用のうえオフィスに戻したいと考えている。

従業員をオフィス勤務に戻す場合、企業はそのやり方に十分注意する必要がある。従業員を強制的にオフィス勤務に戻そうとすると、企業の労働力の39%が失われる可能性があることが、調査・助言を行うアメリカの会社ガートナーの最新報告で明らかになった。

しかし同社の報告によると、オフィスは残しつつ在宅勤務をするというやり方も、従業員にとっては機能していないことも明らかとなった。

ガートナーの調査では、従業員が在宅またはハイブリッド型の勤務を始めたときに失われる一貫性(継続して仕事を完成させられる環境)、可視性(いろいろなことが見えやすいこと)、セレンディピティ(思いがけない偶然や発見)に注目している。

また、オフィス勤務とのこうしたギャップを埋めようとして人事担当者やマネジメント層がよくとる戦略は、問題を悪化させている傾向があることも分かった。この点に関して、ガートナーの人事プラクティス担当ディレクター、ジェローム・マコウィアックは次のように述べている。

「組織はこれまで、自分たちが知っている知識を何とか活かして問題に対処しようとしてきましたが、オフィス勤務での方針をハイブリッド型勤務にただ当てはめるより、古い習慣はいったん捨てて、働き方について根本的なところを考え直す必要があります」

本稿ではガートナーのレポートの中から、すべての人事担当者が、従業員をオフィス勤務へ戻す決定をする前に確認すべき点について書かれた3つのスライドをピックアップして紹介する。

この記事は有料です。続きは有料会員になるとお読みいただけます。

お得なプランをみる
※ いつでもマイページから解約可能です。
ログインして続きを読む
  • Twitter
  • Facebook
  • LINE
  • LinkedIn
  • クリップボードにコピー
  • ×
  • …

Popular

BUSINESS INSIDER JAPAN PRESS RELEASE - 取材の依頼などはこちらから送付して下さい

広告のお問い合わせ・媒体資料のお申し込み