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2021年、世界の広告売上高は前年比14%増で過去最高に。従来型メディアに勝算なし、大手IPG最新予測

広告 東京五輪 オリンピック

東京オリンピック・パラリンピックの開催など、大型スポーツイベントの復活で広告業界は大きな恩恵を受ける……世界広告大手の調査部門からそんなレポートが発表された。

REUTERS/Athit Perawongmetha

広告業界は今後数カ月にわたって記録的な成長とパンデミックからの回復が続く——。

米広告大手インターパブリックグループ(IPG)メディアブランズ傘下の調査部門マグナグローバル(Magna Global)は、最新レポートでそんな予測を発表した。

マグナによれば、2021年のグローバル広告費は前年比14%増の6570億ドル(約71兆円)に達し、過去最高を更新するという。

自動車、旅行、飲料、映画などの業界が広告費を復活させつつあることに加え、スモールビジネスによるデジタル支出の増加が、足もとの広告業界の回復をけん引している、マグナのディレクター(グローバル市場予測担当)ヴィンセント・ルタンはそう見る。

パンデミックによって、デジタルメディアへの支出増やeコマース(電子商取引)の普及拡大といったトレンドに追い風が吹いており、2021年のグローバルデジタル支出は前年比20%増になるとマグナは予測する。

「新型コロナはすべてを変えてしまった。もう過去には戻れない」(ルタン)

ベルギーのビール世界最大手アンハイザー・ブッシュ・インベブの米メディア部門を率いるパオロ・プロビンチアリによれば、同社はeコマースサイトにとどまらず、屋外広告、営業再開が進むバーやレストラン向けの広告宣伝費も引き上げた。

「直近15カ月間、デジタルコンテンツやストリーミングコンテンツへの消費支出は増え続けている。

その動きに合わせて、当社もデジタルミックスを進めてきた。オンライン通販が生活に浸透したことを受け、当社でも大きなキャンペーンには必ずeコマースを組み込むようになっている。いまやすっかり定着したと言っていいだろう」

しかし、こうした広告費は業界に均等分配されるわけではない。

前出のルタンの見立てによれば、最も大きな利益を得るのは、マーケットプレイスで強固な支配力を有するフェイスブック、グーグル、アマゾンといったメガテック企業だ。

3社合計の(アメリカ)デジタル広告売上高におけるシェアは、2019年の77%から翌20年に82%へと増えている。また、グーグルの検索広告売上高は2021年第1四半期(1〜3月)に前年同期比40%増という大幅な伸びを記録している。

2025年には、アメリカのすべての広告支出の73%をデジタル広告が占めることになるという。

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