イーロン・マスクも注目の気候工学。温暖化を力づくで抑える技術は必要か？

人為的に大気中から二酸化炭素を取り除けたり、温暖化による気温の上昇を抑えられたりする可能性があるのなら、気候工学をどんどん使っていけば良いと思うかもしれません。しかし、この技術を社会実装するには副作用や社会的なリスクを検討しなくてはいけません。

気候工学の研究がタブーとされていた時代から、二酸化炭素除去や太陽放射改変が実用化されると、世間の温暖化対策への関心が薄れるのではないかと懸念する意見があります。

気候工学に頼り切り、二酸化炭素の排出量を減らす試み（緩和策）が進まなくなってしまっては困るわけです。

ただし実際は、逆に温暖化問題に対する意識が向上する可能性も示唆されています。

｢一般の方に気候工学について説明してみると、『地球がそんなに大変な状況になっているとは知らなかった』『もっと自分も温暖化対策をやらないといけない』という感想を持つ人も出てきたといいます｣（杉山准教授）

また、二酸化炭素の排出量を削減しないまま、二酸化炭素除去や太陽放射改変で二酸化炭素の濃度や気温を下げてしまうことは非常に危険です。

もし何らかの理由で気候工学による地球環境の管理が止まってしまうと、二酸化炭素を大量に排出している影響が顕在化して、温暖化が急激に進んでしまう恐れがあるのです。

そのため最近では｢気候工学は、抑制的に使うことでリスクを回避する｣という考え方が広がりつつあります。

パリ協定では、｢産業革命前を基準に平均気温の上昇を2度より十分低く保ち、1.5度に抑える努力を追求すること｣が目標として掲げられています。たとえば、このうち0.5度分の気温を低下させるために気候工学を使うのであれば、万が一気候工学の管理を中断せざるを得なくなったとしても、大きな問題にはならないのではないかと考えられているのです。

課題は国際合意の難しさ

気候工学を導入する上では、国際的な枠組み作りは大きな課題となります。

地球環境対策などの分野で国際合意を進める上では、取り組みに非協力的な国も恩恵を受けられる｢フリーライダー問題｣に注意を払わなければいけません。

たとえ自国で対策を進めなくても、ほかの国々が脱炭素戦略を進めれば、地球全体としては気候変動対策が進みます。国際合意を作るには、こういった平等性が課題となります。

一方で、太陽放射改変の場合は、フリーライダー問題とは逆に｢フリードライバー問題｣にも留意する必要があります。

最適な気候条件は、その国や地域によって変わります。

例えばロシアは、温暖化の影響で北極海航路の海氷が溶けると、輸送時間を短縮できるので、経済的な利益を受けられます。産業革命前の気候が最適かどうか、国によってスタンスは違うはずです。

各国が好きなように気候をコントロールできるようになってしまうと、一方の国にとって好都合な気候条件が押し付けられてしまう恐れがあります。

仮に気候工学を導入するとしても、何を基準に地球の気候をどう改変するのか、国際的なコンセンサスを取ることが非常に困難なのです。

国連のような国際組織によって気候の変え方が決定されるようになったとしても、どこかの国で干ばつや大雨などの異常気象が発生した場合、必ず不満は溜まるでしょう。

｢気温に応じて自動的に支払われる保険を作るなど、工夫できることはあるとは思いますが、簡単ではありません。

似ている技術があれば、それに関する国際条約を学べばいいのですが、気候工学のように技術が安く、世界中に影響するようなものは他に例がありません｣（杉山准教授）

軍事目的で気候をコントロールすることを禁止する条約やオゾン層の破壊を防ぐための取り決めはありますが、どれも気候工学を想定して作られた枠組みではありません。

太陽放射改変のように、世界中に影響を及ぼす可能性がありながら非常にコストが安い技術に関する国際調整は、法制度の空白地帯となっているのです。

気候工学は社会実装できるのか？

温暖化の影響を抑制できると期待されているものの、国際合意や法整備の大きな壁が残る気候工学。この先、どのように社会に実装されていく可能性があるのでしょうか。

杉山准教授は、太陽放射改変と二酸化炭素除去ではまったく考え方が違うと指摘します。

｢太陽放射改変は政府が主導して『儲からないように』進めた方が良いでしょう。一方で、二酸化炭素除去は民間企業が参入できるマーケットがあった方が良いはずです｣（杉山准教授）

1つの取り組みによって広範囲の気候を変えてしまう恐れのある太陽放射改変は、抑制的に慎重に使わなければなりません。下手に儲かる技術になってしまうと、マーケットが成長し、太陽放射改変を抑制的に利用できなくなる恐れが出てきます。

ただし儲からないということは、マーケットに成長の余地がないということでもあります。

だからこそ杉山准教授は、太陽放射改変を進めるには、かつてのNASAの宇宙開発のように、政府が主導しなければならないだろうと指摘します。

対照的に、二酸化炭素除去は、民間企業が参入することで技術が磨かれ、コストも下がっていく分野です。ベンチャー企業が競争できる市場を形成するための法整備や企業支援が重要です。

日本ではあまり耳にしませんが、世界では｢クリーンテック｣と呼ばれる気候変動対策ベンチャーが出てきています。スイスのクライムワークスや、カナダのカーボン・エンジニアリング、アメリカのグローバル・サーモスタットなどが、二酸化炭素の回収を行っています。

既存の脱炭素戦略では二酸化炭素の排出量を完全にゼロにすることはできません。

そう考えたときに、どうしても排出せざるを得ない二酸化炭素の影響を抑える、最後のひと押しとして、二酸化炭素除去を利用するマーケットがあると言えそうです。

気候工学の不確実な可能性

アメリカでは、全米科学アカデミーが、2021年3月に太陽放射改変に関する研究の強化を促すレポートを発表しました。

気候工学に力を入れる国が増えていく中、杉山准教授は、日本ではなかなかその流れは進みにくいのではないかと指摘します。

｢研究の予算は限られています。気候モデルの研究をしているプロジェクトはありますが、予算額は少ない。もう少し強化した方がいいと思いますが、お金がないから仕方ない側面があります。日本は、アメリカが気候工学に注力しようとしたときに参画できるように、気候科学の研究の体力を一定程度つけておくことが基本になると思います｣（杉山准教授）

ただし、杉山准教授は気候工学の社会実装の可能性に対して｢技術を社会に導入できるかどうかは、作ってみないと分かりません｣と慎重な立場をとります。

｢地球をいじるわけですから、ほとんどの科学者が頷くくらい、よっぽど安全じゃないと実用化できません。それを実現するためには、どんどん研究しないといけない｣（杉山准教授）

そこで重要となるのは、気候工学のリスクが想定以上に大きかった場合に、利益に捉われずに研究を止める方法を考えておくことです。

杉山准教授は、そういった意味で、大学に｢気候工学科｣を設置して気候工学に特化した人材を育成するのではなく、理学や工学の研究者があくまでも研究の一部で気候工学に取り組む方が良いのではないかと指摘しています。

地球温暖化対策において、気候工学が、これまでの技術では実現できなかった可能性を持っている技術であることは確かです。しかしその一方で、技術を使った結果、何がもたらされるのかまだ分からない、不確かな技術であるという側面も持っています。

私たちは、気候工学を将来の選択肢の一つと捉えて研究を続けながらも、｢二酸化炭素の排出量を減らす｣というこれまで続けてきた緩和策に、愚直に取り組むことを忘れてはならないのです。

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