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独メルセデス・ベンツなど巨大企業がいま「ベビーブーム世代」に寄り添う納得の理由

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独自動車大手メルセデス・ベンツなど著名な巨大企業がいま戦後生まれ世代の需要に沸いているという。

North Monaco/Shutterstock.com

ミレニアル世代(1981〜96年生まれ)やZ世代(1997〜2012年生まれ)へのリーチを狙って広告費を投下する企業があとを絶たないなかで、その親世代にあらためて目を向けるところも出てきている。

そうした企業は、ベビーブーム世代(1946〜64年生まれ)がワクチン接種の進捗を背景に旅行を再開したり、パンデミックの間に(行動制限などの影響で)貯まったお金を使って住環境の改善やかつて愛用した懐かしいブランドを買ったり、目下の新たな動きに注目する。

米広告エージェンシーEGC社長のニコル・ペンはInsiderの取材に対し、次のように説明してくれた。

「ベビーブーム世代の消費者をターゲットにしている当社グループのブランドやビジネスは軒並み好調です。彼ら彼女らはミレニアル世代などと違ってすでに子どもが手離れしているので、ありとあらゆる分野にお金を落とすわけです」

EGCの調査によると、ベビーブーム世代の消費は2021年、前年比10〜15%増の見通し。

同社のクライアントである独自動車大手のメルセデスベンツ、ホームオフィスプリンターのブラザー、キャンドルメーカーのグラスハウス・フレグランスなどは、ベビーブーム世代をターゲットにした広告を前年比30〜40%積み増しているという。

実際のところ、メルセデスベンツやブラザーは、ベビーブーム世代からの需要増に対応するだけで精一杯の状況が続いている模様だ。

米広告大手インターパブリックグループ(IPG)傘下ジャック・モートン・ワールドワイドの最高顧客責任者(CCO)クレイグ・ミロンによれば、アルコールや旅行・観光といった分野のクライアント企業は、ベビーブーム世代を含む高齢者層の需要喚起を狙って広告費を積み増している。

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