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「能力ある女性いない」は馬鹿げてる、世界のリーダー育てるMBA教授が語ること

ギンカ・トーゲル

世界のMBAスクールランキングで例年トップにランクインする「IMD(Institute for Management Development)」はなぜ、女性リーダー育成に力を入れるのか?

写真:IMD business school / Flickr(左)西山里緒(右)

女性活躍が叫ばれる中、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)の取り組みに熱心な企業も増えつつある。一方で「抜擢したくても、適任の女性がいない」「数字だけを追うのは本末転倒だ」など、推進には批判の声も根強い。

そんな中、女性リーダー育成に特化したプログラムを17年に渡って続けてきたのが、スイスに本拠地を置くビジネススクール、IMD(インスティテュート・フォー・マネジメント・デベロップメント、Institute for Management Development)だ。

世界最高峰のビジネススクールが、なぜ「女性のみ」を対象とするリーダー育成プログラムを主宰するのか? ディレクターとしてプログラムを率いるギンカ・トーゲル教授と、実際に受講した「Will Lab」社長の小安美和さんに話を聞いた。

「服装をグレーや紺に」と教える研修に違和感

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スイス・ローザンヌに拠点を置く、エグゼクティブ教育に特化した名門ビジネススクール「IMD」。

Samuel Borges Photography / Shutterstock

スイス・ローザンヌを拠点とするビジネススクール「IMD」はフィナンシャル・タイムズのエグゼクティブ・エデュケーション(企業研修・エグゼクティブ教育)ランキングをはじめとして、世界のMBAランキングで例年トップにランクインする、世界屈指の名門校だ。

同スクールは「女性管理職育成」に特化したプログラム「Strategies for Leadership(ストラテジーズ・フォー・リーダーシップ)」を開講している。

少人数制で実施される4日間の短期集中プログラムで、受講料は100万円超(2021年)。プログラムの公式サイトによると、対象者は執行役員から中間管理職の女性で、参加者の平均的なキャリア年数は16年。

実際、ネスレや国連、ノルデア(フィンランド最大手の銀行)など名だたる企業から女性リーダーたちが参加しており、その多くが企業からの派遣だという。

リクルートジョブズ執行役員などを経て、女性の雇用創出やリーダー育成に取り組む「Will Lab」社長を務める小安美和さんも、同プログラムを修了したひとりだ。

小安さん自身、日本では「女性向け」と題された多くのキャリアプログラムに参加してきた。

しかしその多くが、服装をグレーや紺にする、声色を下げる、など「男性らしい」リーダー像にいかに近づくかを教えるものだった。そうした表面的なアドバイスに違和感を覚えていた2016年、参加したのが「Strategies for Leadership」だった。

「プログラムを通じて、オーセンティックな(正真正銘の、まがい物でない)リーダーシップとは何か?を徹底的に問われます。自分らしいリーダー像とは?を参加者一人ひとりが模索する。それは男女を問わない、ユニバーサルな問いでもあったと思います」

馬にはジェンダー・バイアスがない?

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「馬は人間関係やヒエラルキーに非常に敏感であるため、経営者教育に適している」(トーゲル教授)という。

Skumer / Shutterstock

プログラムは、事前に自身のキャリアや個人的な体験を振り返ることから始まる。

そうして強み、弱み、性格の傾向などの自己認識を深めた後、スイス・ローザンヌでの実地プログラムでは、講義、グループワーク、アウトドア・アクティビティ、コーチングなどが実施される。修了後には、オンラインでのフォローアップ・コーチングがある。

例えばあるセッションでは、馬場に連れて行かれ「手を使わずに、馬を歩かせ、駆け足で走らせる」という課題を出されたという。

「馬は人間関係やヒエラルキーにとても敏感ですが、ジェンダー・バイアスがないため、参加者は自分らしいリーダーシップ・スタイルを自然と見つけ出すことができます」(公式サイトの説明より)

また別のセッションでは、事前に録音した自分のスピーチを音声分析し、音声学的な見地から「パワー(権力)を感じる抑揚」について考えるものもあったという。

「声色を下げるなどという単なるアドバイスではなく、“説得力のある”話し方について科学的に教えてくれたので、とても納得感がありました」(小安さん)

「能力ある女性がいない」は馬鹿げてる

ギンカ・トーゲル教授

IMDの「Strategies for Leadership」のディレクターを務める、ギンカ・トーゲル教授。

撮影:西山里緒

なぜ「女性のみ」のリーダー育成プログラムを開講するのか?

プログラム・ディレクターであるギンカ・トーゲル教授は、女性がキャリアを積み、リーダーを目指す中で、女性特有の「障壁」を乗り越える必要があるからだ、と語る。

「IMDでの長い経験の中で男女混合のプログラムにも関わりましたが、びっくりするほど優秀な女性リーダーに多く接してきました。女性はリーダーに向いていない、能力のある女性がいない、という言説は、端的に間違っていると思います」

障壁の例として、トーゲル教授は「無意識のバイアス」を挙げる。

例えば、好戦的、野心がある、自信家など「リーダーらしい」とされる特性は、多くの場合「男性にとって望ましい」とされる特性と結びついている。他方、女性がこうした特性を職場で見せると「攻撃的、偉そう」などとネガティブに捉えられかねない。

「リーダーは男性的であるべき、という『無意識の(アンコンシャス)バイアス』も変えていく必要があります。そうすることで、女性だけでなく男性にとっても、働きやすい企業環境づくりができます」

サンナ・マリン首相

フィンランドのサンナ・マリン首相は34歳で同国史上最年少の首相となった。

Nicolas Economou / Shutterstock

こうしたバイアスを乗り越えている例として、フィンランド・デンマーク・ノルウェーなどの北欧諸国を同氏は挙げる。現在、これらの国の首相はいずれも女性だ。

フィンランドでは、35歳のサンナ・マリン首相が出産・育休を経験し、2020年には男女が取れる育児休暇の期間を同一にする方針を発表した。

「『能力のある(qualified)』と『経験値のある(experienced)』を分ける必要もあります。女性たちは単に、リーダーシップを必要とされる機会が与えられなかった可能性もあります」

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