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「脱アマゾン」を加速させたのはコロナだった…巨大企業以外にも動き

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脱アマゾン路線を進めるNIKE。直営店など販路を絞ることで、適正な価格とブランド価値、そしてユーザーとの接点を守る戦略の一環だ。

TonelsonProductions / Shutterstock

こんにちは。パロアルトインサイトCEO・AIビジネスデザイナーの石角友愛です。今日はパンデミックにより浸透した「EC活用」と「小売りのD2C化」のトレンドについてご紹介します。

コロナでEC利用は「急成長」した

パンデミックで一気に浸透したものに「EC活用」があります。

アメリカのEC浸透率を見てみると、パンデミック前に約10年かけて5.6%から16%へとおだやかに浸透していたものが、パンデミック中のたった8週間で27%まで一気に浸透しました。

アメリカのEC業界においては、数週間で10年分の出来事が起こったのだと言えます。

EC変化

アメリカの小売り全体に占めるEC売上高の割合。レポートでは急角度の成長を指して「2020年にホッケースティックの成長を遂げた」と表現している。

出典:GA AGENCY

過去の記事にも書いたように、小売業界では、ECの浸透に伴って販売形態をD2C(自社サイトを通じて消費者に直接販売すること)へシフトするトレンドが見られます。

その代表格であるNIKE(ナイキ)の場合、2020年にはD2Cチャネルによる売り上げが全体の30%以上を占めるようになりました。

ナイキD2C

出典:eMarketerレポート「Nike’s D2C sales will comprise a third of its total revenues」

また、サーバーやパッケージの導入が不要で、サブスクリプション料金を払えば簡単にオンラインストアが開設できるプラットフォームとして注目されている「Shopify」でも、2019年から2020年にかけての成長は著しいものでした。

2021年2月の決算発表によると、2020年通年の総売上高は前年比86%増の29億2950万ドル(約3207億円)に達しています。

この中で、ECサイトの立ち上げや管理、運営などの機能に対するサブスクリプション収益は41%増の9億880万ドル(約995億円)、ECサイトの売上から発生する手数料によるマーチャントソリューションの収益は116%増の20億270万ドル(約2192億円)になっています。

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