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週休3日制を理解するために…同じ給料で労働時間を短くしたいなら読むべき7冊

給与を下げずに労働時間を減らすことは、多くの労働者にとって実現可能だ。

給与を下げずに労働時間を減らすことは、多くの労働者にとって実現可能だ。

Credit: ac productions / Getty Images

  • 政治家や環境保護主義者は、週休3日(週4日勤務)制を推奨している。
  • 複数の実験結果によると、給与を下げなくても労働時間は短縮できることがわかっている。
  • Insiderでは、このテーマに関する書籍のリストをまとめた。

アイスランドで実施された社会実験が広く知られたこともあり、週休3日(週4日勤務)制のコンセプトが再び話題になっている。

政治家や環境保護主義者、活動家たちは、同じ給与で労働時間を短くすることを、労働者により健康的で幸せな生活をもたらし、さらに多くのことを成し遂げるための手段になるとして歓迎している。また、車での通勤を避けることができるため、環境にも優しいと考えられている。

アイスランドでの社会実験に加え、ニュージーランド日本の企業が独自で行った実験は、概ね良い結果が出たようだが、これがすぐにアメリカの企業に浸透することはないだろう

週4日勤務制を導入するのは簡単なことではなく、このコンセプトにはいくつかの誤解もある。しかし、ハイブリッドで柔軟な働き方が話題になる中、これを実験的に導入する企業も増えている。

ここでは、週4日勤務制の実現に向けて、影響力のある書籍を紹介する。


『The 4 Day Week』アンドリュー・バーンズ(Andrew Barnes)

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Piatkus

アンドリュー・バーンズがCEOを務める遺産管理サービス会社、Perpetual Guardianのニュージーランドオフィスでは、2018年に週4日勤務制を導入した。従業員にそれぞれ月曜から金曜の間のいずれかに週1日の休みを与えたところ、同社における幸福度と生産性が向上したという。

「週4日勤務制グローバル・キャンペーン」の共同設立者でもあるバーンズは、週4日勤務制を成功させるには、単に従業員に休みを取る自由を与えればいいというわけではなく、コミュニケーションが重要な鍵になると述べている。


『B*llshit Jobs』デヴィッド・グレイバー(David Graeber)

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Penguin

経済学者のジョン・メイナード・ケインズが予言した週15時間労働が実現しないのは、ホワイトカラーの仕事の多くが、ほとんど役に立たない退屈で究極に無意味な仕事を中心にしているからだとグレイバーは述べている。

これは言い過ぎではないかと評する人もいるが、人はなぜ働くのか、さらに言えば何のために働くのか、という一般的な疑問について概観できる内容となっている。

邦訳 『ブルシット・ジョブ──クソどうでもいい仕事』


『Shorter』 アレックス・スジョン-キム・パン(Alex Soojung-Kim Pang)

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Penguin

本書はアメリカでCOVID-19による初の死者が出る数日前の2020年3月に出版された。パンは、さまざまな組織が週4日勤務制をどのように導入し、どのようなメリットを引き出したかについて研究し、そのコンセプトを実践的なビジネスの視点から紐解いている。

パンは過去に、ビジネスリーダーであれば、生産性を落とさずに労働時間を短縮するためにやるべきことが3つあると述べている。それは、より簡潔な会議を行うこと、従業員が困難なタスクに集中して取り組める「フォーカスタイム」を設けること、そしてテクノロジーを慎重に使用することだ。


『The 4-Hour Work Week』ティモシー・フェリス(Timothy Ferris)

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Vermilion

週4日勤務制に特化した内容ではないが、2007年に出版されたフェリスの著書は「労働時間の短縮」というテーマにおいては今も名著として知られている。

本書には、労働時間削減の根本的な目的である、生産性を維持しながらスケジュールを短縮するための指針やヒントがふんだんに盛り込まれている。

邦訳 『「週4時間」だけ働く』


『The Secret of the 4 Day Week』ペニーレ・ガルデ・アビルガード(Pernille Garde Abildgaard)

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Frydunland

職場コンサルタントのアビルガードは、人材確保に苦慮していたデンマークのIT企業IIH Nordicをはじめ、介護職や教師などのさまざまな職場で、週4日勤務制がどのように導入されてきたのか、本書で紹介している。

また、日々の仕事量を減らし、生産性を向上させるためのヒントも提供している。


『The Case for a Four Day Week』アンナ・コート(Anna Coote)、エイダン・ハーパー(Aidan Harper)、アルフィー・スターリング(Alfie Stirling)

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Polity

著者の3人は、社会的流動性や環境経済をテーマとするイギリスのシンクタンク、New Economics Foundationの現あるいは元メンバーだ。

本書では、労働時間の短縮が、最低賃金で働く人々に恩恵をもたらし、男女間の介護負担が公平になるよう調整し、さらには雇用の創出にもつながるということが論じられている。


『Utopia for Realists』ルトガー・ブレグマン(Rutger Bergman)

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Bloomsbury

本書では、変化していくことや我々の住む社会がいかにして良くなっていくのかについて、楽観的で実践的な考え方が示されている。

かつては週5日勤務制が幻想であった時代もあった。だからこそ適切な変化があれば、週4日勤務制、あるいは週3日勤務制さえ実現しない理由はないと、ブレグマンは主張している。

[原文:Want to work a 4-day week? These are the books to read.

(翻訳:仲田文子、編集:Toshihiko Inoue)

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