好調ソニー、通期見通し｢上方修正｣のすごみ……景気復調みえた2つの事業

しかも、ソニーはエレクトロニクス事業の収益改善について｢一時的なものではない｣（十時CFO）と認識している。コロナ禍での需要減速が緩和し、堅調な伸びに戻ったという点が大きいが、それだけが理由ではない、と十時CFOは説明する。

｢過去の構造改革の成果として、さまざまな部分で経営体質の強化ができたことが大きい。体質改善によって（EP&S分野が）しっかりと利益貢献できる状況になった、と理解している｣（十時CFO）

デルタ株で見通しが変わった｢映画｣事業

コロナの悪影響を脱した事業がある一方、そうでない事業もある。それが｢映画｣だ。

直近の動きとして、デルタ株の流行拡大もあって、前期の予想からの変化も見られる。

2、3カ月前まで、ワクチン接種が進んだアメリカなどは他国より一足先に劇場が平常の状態に戻っていくだろう……との予測があり、2021年度の見通しも比較的強気なものとなっていた。

その見通しが、ここへきてトーンダウンしてきた印象が強い。テレビ・配信向け作品への旺盛な需要を背景に増益は見込んでいるものの、一部作品がコロナの影響で納入が後ろ倒しになることや、劇場公開を延期・見合わせる作品が出てくることなどから、売上予測は200億円の下方修正となった。

｢米国の劇場はコロナ前の40％から50％程度の集客に戻ってはいるのだが、そこから平常化までは不透明な状況が続いている。再拡大の状況を読むのは難しいが、劇場のフルでの再稼働は難しいのではないか｣（十時CFO）

そのため、ある作品は公開日を延期し、またある作品は劇場公開から配信へと切り替える。配信へ移行する作品は主にファミリー向け。理由は｢アメリカでは、子供連れ・ファミリーで映画館に行くことへの抵抗感がまだある｣という判断からだ。

巣ごもりもひと段落のゲーム事業、｢好調だが安定｣のPS5

もう一つ、コロナの影響を受けているのが｢ゲーム｣だ。

ゲーム&ネットワークサービス分野は、前年同期比で売上高はプラス2％と微増、一方の営業利益は406億円減の833億円となった。

ゲームセグメントが減益になった理由は2つある。

1つは、前年同期には｢The Last of Us Part II｣などのメガヒットタイトルに恵まれたが、今期はそうではないこと、そして2つめは、前年同期がまさに｢コロナ禍の巣ごもり需要｣最盛期であった、という点だ。

このことは、ソニーグループ決算に関する補足資料の中にある、｢ゲームソフト販売数｣と、有料サービスである｢PlayStation Plus会員数および月次アクティブユーザー数｣を見ると分かる。

とは言うものの、十時CFOは強気の見方を崩さない。

｢コロナ前の2019年度と比較すると、ソフト売り上げは38％増、ゲームプレイ時間も18％増となっている。2021年度に発売した自社タイトルも、全てが想定を上回る販売数だ｣（十時CFO）

それを反映してか、2021年度通期での予測も、売上・利益ともに変えていない。

PlayStationの本体販売台数自体は、2020年度の数字に比べ落ち着いてきたものの、好調ではある。今年度の目標として｢PS4発売翌年の販売台数である1480万台を上回る｣という予定にも変更はなく、半導体不足が叫ばれる中でも｢計画達成に必要な数の調達は問題ない｣とする。

ゲーム機本体のハードウェア販売の利益貢献についても、以前より｢（ディスクドライブ付きの）スタンダードエディションについては、周辺機器売り上げなども含め、この6月から｣としていたが、この計画にも変更は起きていないという。

逆に言えば、世界的な品薄状況を劇的に改善するような増産も短期的には難しい、ということでもあるだろう。

｢モメンタム（勢い）を落とさないよう、動向を注視していく｣と十時CFOは説明する。世界的なインパクトの｢特需｣が落ち着いていく中、ヒットゲームや入手難易度の改善など、顧客の興味をPS5から離れさせない施策が、そろそろ必要とされる時期ではないか、とも感じる。

（文・西田宗千佳）